「ディスプレイだけに固執しない」――新規ビジネスも視野に入れたJDIの戦略：TechFactory 人気記事TOP10【2018年2月版】

TechFactoryオリジナル記事コンテンツの人気ランキングTOP10をご紹介。今回は、経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）の事業戦略について取り上げた記事「ジャパンディスプレイが放つ『第三の矢』は的を射るか」が第1位でした。その他、2018年1月に大きな話題となった「Spectre」「Meltdown」や、AR／VRの市場動向に関する記事に注目が集まりました。

[TechFactory]

TechFactory 2018年2月の人気記事ランキング

　皆さん、こんにちは。TechFactory編集部です。

　今回は、2018年2月1〜28日までの期間に掲載されたTechFactoryオリジナル新着記事コンテンツから、人気記事ランキングTOP10を紹介します（過去の人気記事ランキングを読む）。

2月の人気記事ランキングTOP10

2018年2月1〜28日

順位

記事タイトル（リンク）

1

ジャパンディスプレイが放つ「第三の矢」は的を射るか

2

チップ再設計に踏み切ったIntel、「Spectre」「Meltdown」の余波は収まらず

3

メモリなき東芝と新CEO

4

「つながる工場」は10万円から、既存設備をIoT化する3つの方法

5

“わがこと化”できない日本の現場――AR／VRのビジネス利用で世界と大きな差

6

若き組み込みエンジニア、B君の憂鬱

7

自動運転の「NGワード」

8

相次ぐエレクトロニクス企業のトップ交代、FPGA業界にも再編の波

9

産業FAは「汎用」「多数」の時代に、国産マイコンが変化を支える

10

手のひらサイズの産業用PCが進化してIoTデバイス「dynaEdge」に

※TechFactoryに掲載されたオリジナル記事コンテンツ（2018年2月公開分）のPV TOP10ランキングとなります。

ジャパンディスプレイが放つ「第三の矢」は的を射るか

　今回は、経営再建に取り組むジャパンディスプレイ（JDI）の事業戦略について取り上げた記事「ジャパンディスプレイが放つ『第三の矢』は的を射るか」が第1位でした。

　JDIは、2019年度までに車載と産業用を柱とした収益構造に転換することによって、400億円以上の営業利益確保を目指すとしています。その構造改革の目玉となるのが“カンパニー制”の導入です。JDIのディスプレイソリューションズカンパニーでは、スピード感のある事業運営を強みに、スマートフォンと車載、産業機器以外での可能性についても模索するといいます。

「ディスプレイソリューションズカンパニー」を率いる執行役員の湯田克久氏が示したビジョン

　同カンパニーを率いる執行役員の湯田克久氏は、「世を驚かせる、あっと言わせる製品を出したい」とエンジニア出身らしいコメントとともに、「ハードウェアだけにこだわらず、新規ビジネスも行っていく」とその方向性を示しています。このメッセージには、“モノ売りからコト売りへのシフト”についても含まれているわけですが、ハードウェアだけにこだわらない新規ビジネスでどこまで勝負できるのか？　引き続き注目です（⇒記事を読む）。

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チップ再設計に踏み切ったIntel、「Spectre」「Meltdown」の余波

　続く第2位は、2018年1月に報告されたプロセッサの脆弱（ぜいじゃく）性「Spectre」と「Meltdown」について言及した記事「チップ再設計に踏み切ったIntel、『Spectre』『Meltdown』の余波は収まらず」でした。

　脆弱性問題を解消する（緩和する）ソフトウェアアップデートが各社から提供されていますが、全製品をカバーするには至っていません。また、根本的な原因はプロセッサのアーキテクチャそのものにあるため、影響を受ける製品の多いIntelは、対処のためのソフトウェアアップデートを提供しながら、該当するチップの再設計に取り組むことを決断しました。

　再設計には多大な時間とコストを要するだけに、Intel以外のベンダーがどのような対応策を講じていくのかも注視する必要があるでしょう（⇒記事を読む）。

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わがこと化できない日本の現場――AR／VRのビジネス利用で世界と大きな差

　そして、注目は第5位にランクインした「“わがこと化”できない日本の現場――AR／VRのビジネス利用で世界と大きな差」です。IT専門調査会社のIDC Japanが行った「2017年 国内AR／VR市場 企業ユーザー調査」の結果についてまとめた記事です。

日米欧でのAR／VRのビジネス利用比較（出典：IDC Japan）

　その中で印象的だったのが、“日本と世界との差”です。日本国内では「PlayStation VR」に代表されるコンシューマー向けのVRヘッドセットがVR市場をけん引していますが、ビジネス利用が中心となるARヘッドセットに関しては、「世界と比較して伸び悩む」とIDC Japanのアナリストは予測します。

　実際、世界市場全体における日本市場の割合は、VRヘッドセット、ARヘッドセットともに非常に低く、減少傾向にあります。中でもARヘッドセットは落ち込みが大きく、約4.2％から0.4％へと急落するとみられています（⇒記事を読む）。

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