矢野経済研究所 3Dプリンタ世界市場規模
大きな伸びが期待される金属3Dプリンタ、課題は使いこなす力量!?
矢野経済研究所は、3Dプリンタ世界市場に関する調査結果の概要を発表した。2015~2021年までの年平均成長率(CAGR)は16.7%で推移し、2021年の3Dプリンタ世界市場規模は48万台に到達すると予測する。
矢野経済研究所は、3Dプリンタ世界市場に関する調査結果の概要を発表した。
3Dプリンタの世界市場規模は、2017年実績で前年比18.4%増の27万台(メーカー出荷数量ベース)となった。市場では60万円未満のローエンド3Dプリンタと、60万円以上のハイエンド3Dプリンタの二極化が進行していると指摘する。2018年は前年比16.7%増の31万5000台を予測。2015~2021年までの年平均成長率(CAGR)は16.7%で推移し、2021年の3Dプリンタ世界市場規模は48万台に到達すると、矢野経済研究所はみている。
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3Dプリンタの世界市場における日本の占める割合は……
近年、3Dプリンタは装置や材料の進化により、欧米を中心に航空/宇宙、自動車、医療、家電、金型関連分野などで、最終製品の造形や量産に向けた活用が進みつつある。試作やデザイン検証にとどまりがちなローエンド3Dプリンタは、STEAM教育に関心の高い教育機関などを中心に導入が増加しているものの、以前ほどの伸びは見られない。一方、ハイエンド3Dプリンタは金属材料に対応した装置の伸びが顕著だという。
3Dプリンタの世界市場における日本の占める割合は2017年で3.5%あったが、2021年には2.0%まで縮小すると矢野経済研究所は予測する。日本の3Dプリンタ活用に対する意識は、現状、海外と比較すると低いものとみられる。しかし、最近ではより多く、さまざまなものを出力するために複数台の3Dプリンタを所有するユーザー企業が増加基調にある他、ハイエンド装置へのリプレース(更新、代替)需要もあるなど、3Dプリンタ活用に一定のメリットを見いだした企業の活用意欲が増加傾向にあると、矢野経済研究所は分析する。
また、矢野経済研究所は国内における3Dプリンタ市場の現状について、モノづくりの競争力が従来の品質や価格、納期ではなく、“モノを通じて市場にどのような付加価値を提供できるか”へと移りつつある中、日本のモノづくりは3Dプリンタを活用し切れておらず、こうした変化に十分な対応ができていないように見受けられる、と指摘。さらに国内の3Dプリンタ市場がこれまで以上のスピードで成長するためには、3Dプリンタを活用した付加価値の在り方やモノづくりの源泉を見極めた上で、3Dプリンタを活用できる人材の育成などについても、しっかりと取り組む必要があると言及する。
進化を続ける3Dプリンタは、製造装置の1つとして既に製造現場への導入が進みつつある。もちろん、従来の工作機械などと比較すると精度の面などで劣る部分もあるが、“従来技術との相互補完の関係”を維持しながら、装置、材料、ソフトウェアが三位一体となって進化し、用途の拡大とともに市場は成長するだろうと、矢野経済研究所は今後の成長を見込む。また、その成長を後押しする要因の1つとして、国家戦略として3Dプリンタを普及させる政策が、中国やポーランドなどで継続的に実施されていることが挙げられるという。
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市場動向(メカ設計)
「3D CAD」「CAE」「3Dプリンタ」「3Dスキャナー」といった各種3Dツールの市場動向、最先端の技術研究、実証実験の取り組みなどについてご紹介。メカ設計業界の“今”をお届けします。
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