矢野経済研究所 3Dプリンタ世界市場
産業用3Dプリンタ市場が好調――性能向上、新素材開発がさらなる普及を後押し
矢野経済研究所は「3Dプリンタ世界市場」に関する調査結果を発表。その中で2015年の出荷台数実績と、2016~2019年の市場規模予測について紹介した。
矢野経済研究所は2016年12月5日、「3Dプリンタ世界市場」に関する調査結果を発表(調査期間:同年9~11月)。その中で2015年の出荷台数実績と、2016~2019年の市場規模予測について紹介した。
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世界の3Dプリンタ出荷台数は好調、日本国内は?
2015年のワールドワイドにおける3Dプリンタ出荷台数(メーカー出荷数量ベース)は、前年比72.2%増の19万台となった。市場としては、60万円未満のローエンド3Dプリンタと、60万円以上の産業用ハイエンド3Dプリンタの二極化が進んでいる。出荷台数の増加をけん引したのは、主にローエンド機種。簡単かつ迅速に試作が行えることから導入が進んだ他、3Dプリンタの扱い方を学べる教育機関での導入が出荷台数増を後押しした。こうした傾向は2016年も同様とみられ、前年比84.2%増の35万台になる見込みだという。
産業用のハイエンド3Dプリンタは、航空宇宙、自動車、医療、家庭用電気製品などの分野を中心に最終製品の造形に向けた導入が拡大傾向にある。また、造形サービス事業者(サービスビューローなど)での導入が増加している。3Dプリンタの適用範囲が広がったことで、追加で装置を導入したり、よりハイエンドの機種にリプレイスしたりする企業も増えつつあるという。3Dプリンタの性能についても近年、かつてないスピードで進化を遂げている。装置の性能向上、新素材の開発、製造現場などへのさらなる普及により、市場は今後も拡大していく見通しだとする。
こうした好材料を背景に、世界の3Dプリンタ出荷台数は、2013~2019年までの年平均成長率(CAGR)は77.0%で推移し、2019年における出荷台数は215万台になるとしている。
ローエンド機種は伸び悩むも、産業用ハイエンド機種の利活用が進む
一方、国内における3Dプリンタ出荷台数はどうか。2013年下期~2014年にかけての(日本国内での)“3Dプリンタブーム”では、十分な知識のないまま導入するケースも多数みられ、結果として3Dプリンタに対する過剰な期待に対する落胆の声が聞かれる結果となった。その影響から2015年は世界市場でけん引役であったローエンド機種を中心に出荷数量が伸び悩んだ。その一方で、産業用ハイエンド3Dプリンタは、ユーザーの装置に対する正確な知識も浸透し始め、モノづくりの現場における導入が本格化。中でも、自動車分野、金型製造業、造形サービス事業者などを中心に、3Dプリンタの利活用が進んでいるという。
矢野経済研究所では同調査に関連し、日本国内における3Dプリンタユーザーに対してアンケート調査を実施(2016年10月)。現在3Dプリンタを利用している人、もしくは過去に3Dプリンタの利用経験を持つ154人に対して、「3Dプリンタで造形しているもの/用途」について聞いた。その結果、最多回答は「試作品」で59.1%となり、試作での利活用が中心であることがあらためて分かった。しかし、その他の利用目的として、「治具」が24.7%、「最終製品(の一部)(パーツなど)」が20.1%、「金型」が16.9%と続いており、モノづくりにおける3Dプリンタの適用範囲が次第に拡大している様子が見てとれる結果となった。
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