IDC Japan 国内3Dプリンティング市場予測
3Dプリンタ市場は「終わった」のか?(1/2 ページ)
IT専門調査会社のIDC Japanは、国内3Dプリンティング市場における2014~2016年までの推移と実績、2021年までの市場予測を発表した。3Dプリンタ本体の出荷台数が低迷する中、3Dプリンタ市場に希望はあるのだろうか?
国内3Dプリンタ市場の動向は?
3Dプリンタ本体の国内出荷台数および売り上げが減少している――。
クリス・アンダーソンの「MAKERS」の出版、オバマ前大統領が一般教書演説で3Dプリンタに言及したことなどを受け、日本国内でも2013年から2014年にかけて一気に3Dプリンタ市場が盛り上がった。
IDC Japanの調査によると、2014年、この3Dプリンタブームに乗り、多くの企業が先行投資を行ったことで、国内3Dプリンタの本体出荷台数は前年比約3倍の9900台となり、本体売り上げも211億円を記録した。しかし、その反動はすぐに表れる。翌2015年の国内3Dプリンタ本体出荷台数は前年比-19.6%の7957台、本体売り上げは前年比-30.6%の146億円となり3Dプリンタ本体市場の成長は低迷する。そして、2016年もその傾向は続き、国内3Dプリンタ本体出荷台数は前年比-9.0%の7241台、本体売り上げは前年比-19.0%の118億円という結果となった。
この傾向は、製造分野などで活用が進むプロフェッショナル3Dプリンタ(産業用ハイエンド3Dプリンタ)も、個人ユースを含むデスクトップ3Dプリンタ(ローエンド3Dプリンタ)も基本的に同様である(※)。しかし、落ち込みの度合い的にはデスクトップ3Dプリンタの方が顕著であり、その傾向はしばらく続くとみられている。その理由について、IDC Japanのアナリストである三谷智子氏は次のように説明する。
※IDC Japanでは、50万円以下の3Dプリンタを「デスクトップ」、50万円以上を「プロフェッショナル」と分類している。
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「3Dプリンタで何でも作れるという誤解が解けたことで、興味本位でデスクトップ3Dプリンタを購入するユーザーが減少している。既存ユーザーの買い替え需要や、用途が明確なユーザーの新規購入も期待できるが、(特に個人ユースでは)3Dデータに関する知識の習得が障壁となり得る」(三谷氏)。
これに対し、プロフェッショナル3Dプリンタは2016年(1318台)で底を打ち、以降、出荷台数を緩やかに伸ばしていくという。製造業を中心に着実に適応範囲が広がり、市場が少しずつ拡大していくものと思われる。特に、金属3Dプリンタや切削加工と金属3Dプリントを融合したハイブリッド式の加工機の登場により、部品の直接製造まで踏み込んだ活用がさらに広がっていくものと予想される。
3Dプリントサービス利用が拡大
3Dプリンタ本体市場に対し、関連するサービス市場の伸びは堅調に推移していくとみられている。ここでのサービスとは3Dプリントサービス(受託造形サービス)と、3Dプリンタの保守サービスを指す。
2014年の国内3Dプリンティング関連サービスの売り上げは68億円で、翌2015年には前年比37.4%成長の93億円となり、2016年には100億円(前年比7.3%成長)規模と順調に推移している。その要因としては、3Dプリントサービスの利用拡大があり、「今後、試作での利用を考えた場合、3Dプリンタを設備として自社内で所有するのではなく、利用頻度や費用対効果を考慮して3Dプリントサービスを利用するという選択肢も増えていくと考えられる」と三谷氏は述べる。また、プロフェッショナル3Dプリンタの出荷台数が徐々に増え、稼働台数が増加していくことで、3Dプリンタの保守サービスも堅調な伸びが見込まれるという。
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市場動向(メカ設計)
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