IDC Japan
2022年国内3Dプリンタ市場は476億円規模に、関連サービスや造形材料市場も堅調
IDC Japanは、国内3Dプリンティング市場の2017年実績と2018~2022年の予測を発表した。
国内3Dプリンティング市場、2017年実績と将来予測
IDC Japanは2018年7月11日、国内3Dプリンティング市場の2017年実績と2018~2022年の予測を発表した。
2017年の国内3Dプリンティング市場の総売上額は、前年比8.9%増の308億円だったという。IDCは、国内3Dプリンティング市場の2017~2022年の年間平均成長率(CAGR)を9.1%、2022年の市場規模を476億円と予測している。
国内3Dプリンティング市場は、3Dプリンタ本体市場、3Dプリンティング関連サービス市場、造形材料市場で構成される。
2017年の3Dプリンタ本体の売上額は121億円(前年比成長率3.9%)、3Dプリンティング関連サービスの売上額は107億円(同8.2%)、造形材料の売上額は79億円(同19.0%)。3Dプリンタ本体の売上は、マイナス成長だった2016年に対して、2017年はプロフェッショナル3Dプリンタ(本体価格50万円以上)の出荷台数が堅調に伸びたことからプラス成長に転じたという。
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デスクトップ3Dプリンタは減少、プロフェッショナル3Dプリンタは堅調
3Dプリンタ本体市場をセグメント別に見ると、デスクトップ3Dプリンタ(本体価格50万円未満)の本体出荷台数は4700台(前年比成長率-22.5%)、売上額は6.7億円(同-22.2%)。対して、プロフェッショナル3Dプリンタの本体出荷台数は1900台(前年比成長率+27.1%)、売上額は114.3億円(同+5.9%)という結果となった。
かつてのブームで“魔法の箱”として注目されたデスクトップ3Dプリンタだが、3Dプリンタに対する正しい認識が浸透し始めたことで、個人の購入意欲は次第に低下しており、それが数値に表れている。一方、プロフェッショナル3Dプリンタ市場は正しい認知が進んだことで、使用する目的や用途が明確となり、新規購入の増加が見込めるという。併せて、使用範囲が拡大することで既存ユーザーの追加購入の可能性も広がるものとみられる。
こうした背景を踏まえ、IDCは、デスクトップ3Dプリンタは減少傾向にあり、プロフェッショナル3Dプリンタは堅調に増加するとし、2022年の国内3Dプリンタ本体市場は、出荷台数5700台(CAGR-2.8%)、売上額189.8億円(同+9.4%)と予測する。
「最終製品の製造」が今後の3Dプリンタ市場をけん引
3Dプリンティング関連サービス市場と造形材料市場に関しては、今後も成長を維持するとIDCは予測。プロフェッショナル3Dプリンタの出荷が増加することにより、3Dプリンタの修理/保守サービス市場が拡大し、同時に造形材料の消費量も増加するとみている。
IDCは両市場を次のように予測する。3Dプリンティング関連サービス市場の2017~2022年のCAGRは6.1%で、2022年の売上額は144.5億円に、一方の造形材料市場の同CAGRは12.3%で、2022年の売上額は141.7億円になる見通し。
3Dプリンタの主な用途に関しては、現在のところ試作品製造が中心だが、今後の市場拡大のためには、最終製品製造への展開が求められる。そのためには、3Dプリンタベンダーが3Dプリンティングによる製造プロセス変革に向けた提案を進めると同時に、3Dプリンティングによる製品製造における課題解決を含むユースケース情報を提供することが不可欠だという。
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