国内3Dプリンティング市場ユーザー動向調査

国内製造業の3Dプリンタ普及は「緩やか」、試作や冶具製作以外での活用は少ない

IDC Japanは、国内製造業に勤務する人を対象とした3Dプリンティング市場におけるユーザー調査分析結果を発表した。

公開 2018年02月07日 07時00分

更新 2018年06月05日 15時21分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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　IDC Japanは2018年1月18日、国内製造業に勤務する人を対象とした3Dプリンティング市場におけるユーザー調査分析結果を発表した。

　同調査分析結果によると、国内製造業のうち3Dプリンタを活用している上位3業種は、「生産用機械器具製造」「輸送用機械器具製造」「電気機械器具製造」であった。3Dプリンタの活用領域としては、試作品の製作で利用されるケースが85.7％と最も多く、67.8％の企業が冶具や特殊ツールの作製で3Dプリンタを使用しているという結果となった。これに対し、金型や砂型、最終製品およびパーツの製造で利用している割合は約半数とまだ少ない状況であったという。

3Dプリンタを使用している人の業種（出典：IDC Japan）

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3Dプリンタは、国内製造業を変革する存在か？

　さらに、国内製造業において今後3Dプリンタが開発および設計プロセスと、製造プロセスを変革するかどうかを聞いたところ、約50％が「変革する」と回答。その一方、物流プロセスを変革すると回答した人の割合は28.1％にとどまった。製造業における3Dプリンタの普及に関しては、50％以上が「緩やかに普及する」と考えており、「急速に普及する」とした回答者の割合は約30％であった。

3Dプリンタは国内製造業の開発／設計プロセス、製造プロセス、物流プロセスを変革するか？（出典：IDC Japan）

　3Dプリンタに関する情報収集手段に関しては、メーカーのWebサイトおよび展示会の利用が最多で、SNSや口コミを活用する割合は低いという。こうした情報源から得られる内容としては、造形材料に関するものは比較的得やすいとし、3Dプリンタの価格や造形ノウハウに関する情報はあまり得られていないとする。これを受け、IDC Japanのアナリストである三谷智子氏は「3Dプリンティング市場の成長のためには、3Dプリンタに関する正しい理解が必要である。サプライヤーは提供する情報の内容だけでなく、提供方法についても再検討すべきである」とコメントする。