日本HP HP Multi Jet Fusion

「10倍速く、コスト半分」の業務用3Dプリンタ、日本HP「革新起こす」と自信

日本HPが満を持して業務用3Dプリンタ事業を開始する。「10倍速く、コストは半分」をうたう新方式の3Dプリンタを投入することで、「完成品の作成に3Dプリンタを使う」ことを普及させたい考えだ。

公開 2017年06月28日 09時00分

更新 2017年12月08日 18時03分

著者

渡邊宏

[TechFactory]

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　日本HPは2017年6月20日、業務用3Dプリンタ事業の開始をアナウンスした。これまで培ってきたインクジェット技術を応用した「HP Multi Jet Fusion technology」を採用する業務用3Dプリンタ、「HP Jet Fusion 3D 4200 プリンティングソリューション」「同3200」を同年8月より順次販売開始する。価格は約3800万円から（関連記事：米HP、10倍速く低コストな造形が行える高品質業務用3Dプリンタを発表）。

「HP Jet Fusion 3D 4200 プリンティングソリューション」のほぼ原寸大ポップと米HP 3D Printing Presidentのステファン・ナイグロ氏

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造形例

　既に米国では販売を開始しており、両モデルの主な相違点は1時間当たりのモデリングスピード（4200が4000cm3、3200が2800cm3）と積層ピッチ（4200が0.07～0.1mm、3200が0.08mm）、半自動取り出しや急冷などを行う「ファーストクリーニングプロセッシングステーション」の対応（4200のみ対応）など。造形エリア（380×284×380mm）や解像度（X／Y軸　1200dpi）などは共通である。

「10倍速い」「コスト半分」を実現する新造形技術

　本製品はプリンタ開発で培った3Dプリンティング技術「HP Multi Jet Fusion technology」を採用する。素材としては粉末を用いるが、米HP 3D Printing Presidentのステファン・ナイグロ氏は「粉末を溶解する方式を採用しており、類似の技術はない。パウダーフュージョンでもない」と独自性を強調する。

　具体的な造形方法としては、まず目的の形状を粉末材料で積層したのち、粉末と粉末を溶解結合させるための結合材を噴霧する。噴霧して粉末同士が固まり始めた後、紫外線ランプを当てて硬化させるという流れとなる。一層ごとに固める方式に比べ速度面で有利であり、同価格帯のFDM（熱溶解積層造形）およびSLS（粉末焼結積層造形）方式の3Dプリンタに比べ、最大10倍の造形速度を実現したとしている。また、コスト面でも有利であるとしており、同価格帯のFDM／SLS 3Dプリンタでの製造に比べ、パーツコスト平均値で約半分の価格を実現するという。

HP Multi Jet Fusion technologyによる造形（一部）。粉末材料で積層した後に結合材を噴霧し、紫外線で硬化させる

　また、ボクセル単位で必要な特性を持たせることも可能となっており、将来的にはボクセル単位で異なるカラーやテクスチャ、機械的特性を持たせた部品の造形も可能である。ナイグロ氏は「ひずみゲージを埋め込むことで、ひずみ曲線を可視化できるチェーン」や「摩耗すると色が変化するラック」などの例を示し、付加価値を持った造形の可能性を示唆した。

なぜ3Dプリンタの業務利用は進まないのか

　3Dプリンタ市場は順調な成長を見せているが、市場をリードしているのは教育やホビー向けであり、一見すると親和性の高い製造業に向けた、完成品製作工程の1ツールとしての導入はあまり進んでいない。ナイグロ氏は「製造業への導入には、3Dプリンタの造形速度や品質、コストなどさまざまな要素が足りていない」と指摘する。

　加えて、「鋳造や切削と同レベルの一貫性や再現性」「安価な材料」「積層造形への最適化」「適したサプライチェーン」なども必要であると主張するが、HP Jet Fusion 3Dを擁する同社ならば全ての課題を解決できるとする。同社は3Dプリンタを提供するだけではなく、関係各社と協力しての素材開発や設計支援なども行っており、HP Jet Fusion 3Dを先行して投入している米国市場では既に50万以上のパーツが造形されている。

　HP Jet Fusion 3D 4200／3200に使われているパーツの一部も3Dプリンタで造形されたものであり、設計段階からの最適化を行うことでコスト削減や組み立て時間の短縮、パーツ数の削減といったメリットをもたらしている。

　日本国内の販売については、3Dプリンタ販売の実績を多く持つ武藤工業とリコージャパンの2社を認証パートナーとして協業する。認証パートナーは日本HPと協業しての製品販売やコンサルティング、保守サポートなどを行う他、実機の展示と検証が可能なデモルームも開設する。

　日本HP 代表取締役社長執行役員の岡隆史氏は「製造業においては多品種少量生産が一般化していく傾向にあり、そのキーとなるテクノロジーが3Dプリンタだ。新製品の投入で、試作用ではなく“完成品の作成に3Dプリンタを使う”ことを普及させる」とGDPの約2割を占める製造業に革新を起こしたいと語る。

日本HP 代表取締役社長執行役員の岡隆史氏

　現段階では約3800万円からという価格設定もあり、小規模な製造業がすぐに導入できるものではないが、ナイグロ氏は「将来的には製品バリエーションを増やし、価格帯も広げていく」としており、製品生産の1ツールとしての定着を狙う考えだ。

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