NIDays 2016 講演レポート
IoTシステムの構築は「計測」なくして語れない！ ～オンライン状態監視システムの構築事例から学ぶ～（1/4 ページ）
「IoTという言葉ばかりが先行し、実際に何をすべきか分からない」「収集したデータをどのように活用してよいのか分からず困っている」など。IoT導入の必要性に迫られながらもこうした課題を抱えている企業は多い。その解決策のヒントとして、「NIDays 2016」のセッションプログラムに登壇したイー・アイ・ソルによる講演、「IoT化のための導入ステップを基礎から学ぶ！ オンライン状態監視システムの導入課題と解決事例」の模様を紹介しよう。
IoT化のための導入ステップを基礎から学ぶ
計測／制御分野におけるグラフィカル開発環境「LabVIEW」を中心とした、National Instruments（NI）の開発プラットフォームを活用した最新システム、業界動向および導入事例などを幅広く紹介するテクニカルイベント「NIDays 2016」（主催：日本ナショナルインスツルメンツ）が、2016年10月26日に開催された。
注目のセッションプログラムでは、「LabVIEW」「信号収集／出力／データロギング」「検査・試験」「制御・シミュレーション」の4トラックおよび体験セミナーが用意され、基調講演を皮切りに、さまざまな技術セッションに多くの聴講者が詰めかけていた。
イー・アイ・ソル 常務取締役 平澤啓氏
本稿では、大盛況のセッションプログラムの中から、イー・アイ・ソル 常務取締役 平澤啓氏による講演「IoT化のための導入ステップを基礎から学ぶ！ オンライン状態監視システムの導入課題と解決事例」の模様をお届けする。
イー・アイ・ソルは、日本で3社しかいないというNIのゴールドアライアンスパートナーで、主力事業のLabVIEWシステムの受託開発と、自社製品の開発・販売を手掛けている。通常、LabVIEWを用いたシステム構築はユーザー自身が行うか、イー・アイ・ソルのようなインテグレーターが行うのが一般的である。そのため、同社では多くの構築実績があり、NIの各種製品を活用したシステム構築だけでなく、必要であれば基板やラックの製作までも手掛けるという。実に、年間100案件以上のシステム構築および導入実績があるとのことだ。
そんなイー・アイ・ソルがこれまでのシステム構築の経験から得た、IoT導入の課題とその解決策について、生産設備、プラント、電力設備、各種装置、工場内・工事現場内などの“オンライン状態監視システム”を例に紹介した。
担当者の“生の声”――IoT導入に対して、どんな課題を抱えているのか？
言うまでもなく、「IoT（Internet of Things：モノのインターネット）」はさまざまな業界で注目を集めている。とりわけ、産業・工業分野では「IIoT（Industrial Internet of Things）」などと呼ばれ、単なるコスト削減や効率化にとどまらず、生産ラインの品質向上や設備機器の予防保全、現場環境の改善、さらには新たな製品価値の創出といった部分で大きな期待が寄せられている。
イー・アイ・ソルは、IoTという言葉が広く浸透する以前から、ネットワークを活用した分散計測や遠隔計測などに取り組んでおり、近年のIoTブームでさらに案件数が増加しているという。そうした中、「実はIoT導入に対して、お客さまはさまざまな課題に直面している」と、平澤氏は語る。
顧客が抱えるIoT導入の課題とは、例えば次のようなものだという。
「IoT」という言葉ばかりが先行し、上司に指示を受けたが具体的に何をしてよいのか分からない。
収集したデータをどのように活用してよいのか分からない。
人間が行っている感応検査を自動化するにはどうしたらいいのか？
生産設備の予防保全に市販ソフトを使いたいが、それが自社に適したものか分からない。
（IoTに精通した）技術者、専任者がおらずプロジェクトが前に進まない。
どこの何を計測すればいいのか分からない。
多くの企業がデータ活用、IoT導入に課題を感じている……
では、もう少し広い視野で、日本企業におけるIoTへの取り組み状況を見ていこう。
近年の市場調査レポートなどを見てみると、多くの場合、日本企業は“IoTに慎重な姿勢を見せている”だとか、“データ利活用の意識が低い”だとかの指摘を受けている。平澤氏も経済産業省の「ものづくり白書」を取り上げ、国内企業が抱える課題を指し示す幾つかのデータを紹介した。
データで見る課題。平澤氏は経済産業省の「ものづくり白書 2015」からデータを引用しながら、IoT導入に対する課題をいくつか説明した
まず、IoTに欠かせない“ビッグデータの活用”についてだが、米国の約90％の企業が何らかの形で既にビッグデータを活用中であるのに対し、日本は70％近くが「よく知らない・分からない」「検討したが利用していない」と回答しているという。また、IT投資の意識についても差があり、米国ではビッグデータなどを活用して、新たなビジネスモデルを構築したり、サービス・製品の強化をしたりするのに予算が使われる傾向にある（攻めのIT投資）。これに対し、日本では業務効率化やコスト削減といった内側の改善に投資する傾向にあるという（守りのIT投資）。他にも平澤氏は、「米国ではIT技術者がユーザー企業に在籍する比率が高いのに対し、日本は低い」「ビッグデータを活用している企業の方が、売上、利益ともに上回っている」など、ものづくり白書のデータを用いながら説明した。
日本でも多くの企業が必要性を感じていながら、なぜIoT導入や、IoT活用で肝となるデータ活用などに消極的なのか。
（講演では紹介されなかったが）IDC Japanが2016年10月17日に発表した「国内先端IT技術利用動向調査結果」に、その理由につながる調査結果が示されている。IDC Japanの調査の中で、「IoTの活用を検討している」「IoTを活用する予定はない・分からない」と回答した人たちに、その理由を尋ねたところ、「人材やスキル不足」「効果についての疑問」「IoTと自社製品・サービスを関連付けることの難しさ」を挙げたという。さらに、ニフティが実施した「IoTに関する実態調査」においては、全回答者の半数が「データ活用に“何らかの課題がある”」と回答している。
こうした課題をどうやって解決していくべきか。IoTを活用し、競争優位性を確立するために、各社頭を悩ませているところだろう。
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