ソニー、東芝、日立の中小型ディスプレイ事業が統合して誕生したジャパンディスプレイは、構造改革の目玉として3事業部制を導入した。スマートフォン、車載に次ぐ「第三の矢」は果たして的を射ることができるか。
経営再建中の液晶大手、ジャパンディスプレイ(JDI)が満を持して「第三の矢」を放つ。スマホと車載以外にも事業領域を広げ、VR向けやセンサーなど「ディスプレイだけに固執しない」戦略で2020年度1000億円の売り上げを目指すとするが、得意領域から離れてのビジネス展開や不慣れなカンパニー制導入など不安要素も多い。第三の矢は的を射ることができるのだろうか。
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