従業員削減策を含む構造改革を行うなど苦しい状況の続くジャパンディスプレイ。ソニー、東芝、日立の中小型ディスプレイ事業が統合した“日の丸ディスプレイ”は「シーズでもニーズでもなくウォンツ」を提供する企業として反転攻勢を狙う。
約3700人の従業員削減策を含む構造改革を発表するなど、苦しい状況の続くジャパンディスプレイ(以下、JDI)。主力であるモバイル機器向け液晶が不振を喫し、加えて次期の柱とした有機ELへの転換が思うように進まずと低迷している。JDI会長兼CEOの東入來信博氏は「第2の創業だ」と苦境を乗り切る自信を見せるが、市況の変化は激しく、今まで以上にスピーディーな経営判断が求められる。
能美工場第5.5世代ラインの停止や従業員削減を含む構造改革については2017年度中に完了させ、2019年度までに車載と産業用を柱とした収益構造に転換することで400億円以上の営業利益確保を目指す。社内組織と収益構造の最適化を進めながら、有機ELで確固たる地位を占めることを中期経営計画として掲げているが、足元がふらついてしまえば、その絵は描ききれない。
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