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» 2016年12月22日 07時00分 UPDATE

矢野経済研究所 次世代型モニタリング 調査:状態基準保全を実現するIoT活用の「次世代型モニタリング」が普及の段階へ

クラウドやビッグデータ、AIなどIoT関連技術を活用した遠隔監視ソリューションは既にテスト段階から普及段階へ進みつつある――。矢野経済研究所調べ。

[渡邊宏,TechFactory]

 矢野経済研究所は2016年12月12日、「次世代型モニタリング」(IoT関連技術を用いた遠隔監視ソリューション)に関する調査結果を発表した。

 この「次世代型モニタリング」は、調査にあたって「ITベンダーから提供される、クラウドやビッグデータ、AIなどを活用した遠隔監視ソリューション」と定義されており、自社開発システム(オンプレミス)と機器および設備メーカーが機材に付帯する形で提供する遠隔監視ソリューションは含まない。

 調査結果によれば次世代型モニタリングは生産現場や河川や道路といった社会インフラにおいて実証実験や試験導入が始まっており、2020年頃には製造業であれば組み立て工程などの設備監視、社会インフラ領域においては河川モニタリングや土砂災害防止など人命に関わる領域から導入が始まると予測する。

次世代型モニタリングの概念図(出展:矢野経済研究所) 次世代型モニタリングの概念図(出展:矢野経済研究所)

2020年には「製造業の大半で導入済み」か

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