SCREENホールディングスは、細胞などを非侵襲のまま3次元で観察できる光干渉式断層撮像システム「Cell3iMager Estier」を開発した。染色などの前処理をせずに、非侵襲で生体サンプルの3次元画像を撮像できる。
日立製作所は、韓国Samsung Medison(サムスン)と、同社のコンパクトモデル超音波診断装置「HS40」の日本国内での販売について合意した。2017年10月から販売を開始し、製品のサポートも一貫して日立が行う。
京都大学のCenter of Innovation(COI)とパナソニックは、離れたところから高精度に心拍数と心拍間隔を計測できる生体情報センシングセンサーを小型化/高感度化した「非接触ミリ波バイタルセンサー」を共同開発した。2018年度に保育施設などで予定されている実証実験を経て、さまざまなアプリケーションの検討を進めていく。
ボストン・サイエンティフィック ジャパンは、パーキンソン病の治療に用いるDBS装置「Vercise PC」と「Vercise Cartesia ディレクショナルリード」を発売した。多指向性刺激を実現するディレクショナルリードを搭載している。
GEヘルスケア・ジャパンは、マンモグラフィ装置の自己圧迫機能「Self-Compression」の販売を開始した。受診者自身が乳房の圧迫を微調整でき、マンモグラフィ装置「Senographe Pristina」にオプションで搭載できる。
住友電気工業は、人の歩行を計測・評価するシステム「Q'z TAG walk」を発売した。加速度センサーと独自のアルゴリズムによって歩行状態を評価し、改善ポイントと運動プログラムをアドバイスする。
米IBMは、がん診断支援システム「Watson for Oncology」と治験マッチングシステム「Watson for Clinical Trial Matching(CTM)」の臨床的有用性を実証するデータを発表した。
東芝メディカルシステムズは、全身用320列面検出器型の立位/座位CT「東芝スキャナ TSX-401R」を発表した。慶應義塾大学 医学部との産学連携により開発したもので、従来の装置では困難だった全身での撮影や軟部組織の評価ができる。
テルモは、超音波画像診断装置「ビジキューブ」(VISICUBE)と血管内超音波カテーテル「アルタビュー」(AltaView)を全国の医療機関に向けて本格的に販売開始した。
シーメンスヘルスケアは、超音波画像診断装置「ACUSON NX2」を発表した。シンプルかつスマートに操作でき、高品質の画像を提供する同装置は、対応するプローブを絞ることで価格を抑えている。
日本アルコンは、硝子体手術向けの眼科用3次元映像システム「NGENUITY 3D ビジュアルシステム」の国内販売を開始した。世界初のHDRビデオカメラを搭載した眼科用リアルタイム映像システムだ。
日立製作所は、メッセンジャーRNAを細胞単位で解析する1mm角のチップを開発した。1細胞中に15分子しか存在しないmRNAを、最大100個の細胞から同時に、かつ高精度に抽出・解析できる。
EIZOが30型カラー医用画像表示モニター「RadiForce RX660」を発表した。対角30インチのワイド画面上に、600万画素(6メガピクセル)の情報量を表示できる。発売は2017年2月15日で、価格はオープンとなる。
シード・プランニングは、中国の医療機器市場に関する調査結果を発表した。2015年の医療機器市場(生産高)は前年比で11.6%増の4兆502億円となり、初めて4兆円の大台を突破した。同社では中国の医療機器市場は引き続き拡大すると見ている。
ネットチャートは、CT、MRIをはじめとする医療用画像や医師による所見などを安全に共有できるサービス「Cloud Radiology Service クララ」の提供を、2016年9月1日から開始すると発表した。
島津製作所は、同社の血管撮影システム「Trinias」シリーズを導入する病院と同社との間をネットワークでつないで、双方向のリモートサービスを可能にする保守契約オンラインサービス「Site-View Plus」を開始した。
日立システムズは、クラリオンとともに茨城県笠間市に導入していた「服薬支援クラウドサービス」と、同市が運用する「介護健診ネットワーク」との連携に関する実証実験の結果を発表した。
キヤノンマーケティングジャパンは、医用画像クラウドサービス基盤「Medical Image Place」を拡充。医療施設内の医用画像をクラウド上で閲覧・保管・管理できる「医用画像システムサービス」を開始した。
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、全自動フル検体処理・搬送システム「アプティオ オートメーション」を発売した。
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