矢野経済研究所は、自動車メーカーおよびカーエレクトロニクスメーカーなどを対象に、駐車支援および自動駐車システムに関する市場調査を実施。2017年8月21日、その調査概要を発表した。
現在、ドイツの自動車メーカーを中心に「駐車支援システム」の搭載が進んでおり、2020年ごろには運転者による監視が不要となる「自動駐車システム」の実用化も始まるとみられている。
駐車支援システムとは、ステアリング操作のみを自動化したもので、アクセルやブレーキ、シフトレバーの操作は運転者が行う。また現在では、運転者の監視下でステアリング、アクセル、ブレーキ、シフトレバーの全てを自動化するフルオートの駐車支援システムの実用化も始まりつつある(専用キーやスマートフォンで遠隔操作して駐車を行う「リモートパーキングシステム」も含む)。
これに対し、運転者の監視が不要で、降車後に車両システムが駐車可能なスペースを検出して、無人で自動駐車を行うのが自動駐車システムである。自動駐車中は無人での自動走行になるため、障害物を回避する機能などを有する。
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矢野経済研究所は、自動車メーカーおよびカーエレクトロニクスメーカーなどを対象に、駐車支援および自動駐車システムに関する市場調査を実施。2017年8月21日、その調査概要を発表した。以降でその内容を紹介する。
矢野経済研究所によると、2016年の駐車支援および自動駐車システムの世界市場規模は、455万2550台(前年比28.1%増)だという。その中心は、ステアリング操作のみを自動化した駐車支援システムであり、欧州では超音波センサー、日本ではサラウンドビューカメラが主な認識手法として用いられている。ただ、日本においても2015年末に発売されたトヨタ自動車の「プリウス」から超音波センサーを採用した駐車支援システムが搭載されており、今後はコスト面で有利な超音波センサーを用いたシステムが増加するとみられている。
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