マカフィー、2018年第3四半期の脅威レポートを発表

セキュリティ対策の甘いIoTデバイスを悪用した仮想通貨マイニングが急増（2/2 ページ）

公開 2019年01月22日 09時00分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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仮想通貨マイニングマルウェアが急増、IoTデバイスも標的に

　さらに、10大セキュリティインシデントにおいても大きく取り上げた通り、仮想通貨マイニングのマルウェアの数が爆発的に増加しているという。

　2018年第3四半期に約389万件（前期比約55％増）の仮想通貨マイニングマルウェアを検知。合計サンプル数は過去1年で4467％も増加している。動きとしては、2017年の第4四半期あたりから増加し始め、2018年に入り急増。攻撃者による金銭の獲得手段として、仮想通貨マイニングマルウェアの存在感が強まったことを示す。

新たに検知した仮想通貨マイニングマルウェア（出典：マカフィー）

　「PCやモバイルがターゲットにもなっているが、マイニングをするという観点から非効率的だと思われる非力なIoTデバイスも感染の対象になっている。その背景として、こうしたIoTデバイスの多くは安易なID／パスワードが設定されていることが多く、感染させやすいこと、設置されている数（常時稼働数）が爆発的に多いことが挙げられる。1デバイスでマイニングできる額は少ないが、『数で勝負』の発想で、脆弱（ぜいじゃく）なIoTデバイスを大量に利用するケースが継続的に見られた」（櫻井氏）。

　IoTマルウェアの検知数について見てみると、2018年第3四半期は約4万6000件（前期比で約72％増加）を検知。合計サンプル数は過去1年で203％増加しているという。「やはり安易なID／パスワードが設定されたIoTデバイスが狙われている。攻撃者はデバイスを乗っ取り、主にDDosや仮想通貨マイニングに利用している」（櫻井氏）

新たに検知したIoTマルウェア（出典：マカフィー）

　最後に、シグネチャベースのセキュリティソフトなどでは検知が難しい、ファイルレスマルウェア（JavaScriptマルウェア、PowerShellマルウェア）は引き続き増加傾向にあり、2018年第3四半期、JavaScriptマルウェアは約1049万件（前期比45％増）、PowerShellマルウェアは約5486件（前期比24％増）だったという。

最悪のサイバー攻撃から学べ

　脅威動向に関する報道関係者向け勉強会の後半では、マカフィーが考える「2018年最悪のサイバー攻撃」について紹介。国家関与の可能性が濃厚な米新聞各社を狙ったサイバー攻撃や、2018年平昌オリンピックを狙った複数のサイバー攻撃の事例などを取り上げた。オリンピックの開催を控える日本においても、こうした実態、被害状況を踏まえた上で、“狙われる可能性”をしっかりと認識し、日本の各産業や社会／交通インフラなどについても十分に対策を講じるべきだと警鐘を鳴らす。