富士経済調べ
プラグインハイブリッド販売台数、2035年に現在の30倍へ
富士経済が電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド(PHV)、ハイブリッド自動車(HV)の世界市場販売台数に関する調査結果を発表した。2035年にPHVは2017年の31.1倍、1243万台が販売されると予測している。
富士経済が駆動力にモーターを利用する自動車である電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド(PHV)、ハイブリッド自動車(HV)の世界市場販売台数に関する調査結果を発表した。環境規制やEVシフトの流れを受けEVとPHVは高い伸びを示し、2025年にはPHVが2017年比で31.1倍となる1243万台を出荷すると予想している。
2018年の時点ではトヨタ自動車「プリウス」に代表されるハイブリッド自動車がHV/PHV/EVのなかで頭一つ飛び抜ける出荷台数を記録しているが、内燃機関に対する環境対応の強化やヨーロッパ諸国でのEVシフトが進むことから、調査報告書ではPHV/EVの出荷台数は2025年移行に大きく伸長し、2035年にはPHVが1243万台、EVが1125万台を出荷すると述べている。
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PHVとEVの普及スタイル
日本では現在、自動車メーカーがHVについて購入補助を設けるケースが見受けられるが、商品構成の変化に伴いこれがPHV/EVにも適用される機会が増える予想される他、集合住宅や商業施設での充電施設増加といった施策も各所で行われていることから、2030年以降はPHV/EVの販売比率向上が見込まれる。また、PHVは近距離用コミューターとしての普及も期待されるとしている。
欧米では環境規制と補助金によってPHV/EVが伸長するとみられるが、ガソリン安や補助金政策を展開しにくい国もあることから、2035年におけるPHV/EVの販売比率は北米で17.6%、欧州では27.4%にとどまると予測されている。地域格差は国を挙げてのEVシフトを進める中国でも表面化するとみられており、調査報告書では内陸部までの需要拡大は10年以上の時間が必要と予想している。
HV/PHV/EVの世界市場(販売台数)は、2017年が208万台/40万台/76万台であり、これらは2035年に420万台/1243万台/1125万台まで伸長するとみられるとしている。調査資料「2018年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」の調査期間は2018年1~4月。調査方法は専門調査員によるヒアリング及び関連文献調査などである。
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