富士経済 コネクテッドカー市場調査
普及見込まれるコネクテッドカー、2035年の新車はほぼ100%対応に
自動車がインターネットなどに接続される「コネクテッドカー」は、2035年の新車において96%を超えるまでになる。富士経済が調査資料を発表した。
外部ネットワークと接続可能な「コネクテッドカー」は2035年の新車において96%を超えるまでになる――。富士経済がテレマティクスサービスおよびコネクテッドカーについて発表した調査資料「コネクテッドカー関連市場の現状とテレマティクス戦略 2018」にて、大幅な成長を予想した。
テレマティクスサービスはトヨタ「T-Connet」や日産「カーウイングス」など既に複数登場しているが、富士経済の調べによると、コネクテッドカーの世界市場(乗用車、新車販売ベース)は2017年で2375万台であり、これは全世界での新車販売台数のうち約3割(34.1%)にとどまっている。
ただ、周辺情報との協調が必要となる自動運転や通信網(携帯電話網)の高速化などといった技術進歩もあり、資料では、2035年には販売される乗用車の96.3%がコネクテッドカーとなり、その数は2016年の5.3倍、1億1010万台に達すると予想している。
通信手段の確保について、現在は通信機能を車両に組み込む方法とスマートフォンなど外部機器を利用する方法の2つが主流であるが、欧米では組み込み方式が高級車を中心に普及を見せており、この流れが加速することから、2035年にはコネクテッドカーの6割が通信手段を組み込み方式で備えるだろうとしている。
また、資料ではテレマティクスサービスの1つとして提供が始まっている、走行情報を保険料の反映させるテレマティクス自動車保険についても言及されている。
日本ではまだテスト段階にあるが保険だが欧米での加入者は急増しており、2017年には全世界で3170万件にまで達する見込み。従来型より割安に設定されることが多いほか、テレマティクス技術を組み合わせたロードサービス、盗難時の追跡、車両診断機能なども提供できることから、2035年には2億3200万件まで増加するとしている。
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