TechFactory 人気記事TOP10【2017年7月版】
自動運転に出会ったMIPS
TechFactoryコンテンツランキングTOP10、2017年7月は「自動運転車は売れるのか?」という自動車に携わる人ならば誰でも気になるテーマの記事が人気を集めました。また、Appleの取引停止宣言に端を発するMIPSアーキテクチャの栄枯盛衰をたどる記事も人気でした。
TechFactory 2017年7月の人気記事ランキング
今回は、2017年7月1~31日までの期間に掲載されたTechFactoryオリジナル記事コンテンツの中から、人気記事ランキングTOP10を紹介します(過去のランキングはこちら)。
2017年7月の人気記事ランキングTOP10
※TechFactoryに掲載されたオリジナル記事コンテンツの2017年7月PVのTOP10ランキングとなります。
「高機能な自動運転車が登場すれば売れる」のか?
2017年7月の人気記事ランキング、第1位はメールマガジン「モノづくり総合版 TechFactory通信」に掲載されたTechFactory担当者による編集後記の転載でした。テーマとしては記事タイトルの通り、自動運転車について「売れるのか?売れないのか?」というマーケティング的視点からの考察です(⇒メール購読についてはこちらから)。
記事内では完全自動運転車について、「価格」「価値」そして「所有の意義」の3点から考えてみましたが、完全自動運転車が市販化されていない以上、机上の空論でしかありません。ただ、ヨーロッパを中心に進み始めたEVシフトや世界規模の合従連衡など、自動車を巡る環境は刻一刻と変化し続けています。その変化の中で、自動運転技術はどのような位置を占めることになるのでしょうか。
個人的には安全装備の歴史と重複する部分があるように感じています。シートベルトやエアバッグ、衝突安全ボディなど自動車はさまざまな手段と装備で乗員の安全を確保しようとしてきました。その流れの中に、自動運転レベルで言えばレベル1に相当する、自動ブレーキなどの安全運転支援システムが含まれていく可能性は十分にあるといえます。
自動運転に出会ったMIPS
第2位はAppleの取引停止宣言に端を発する、Imagination Technologyの身売りから考察するMIPSアーキテクチャの栄枯盛衰をたどる記事です。
現在もImagination Technologyは売りに出されている状態ですが、記事の中でも考察されているよう、買収に手を上げるベンダーが現れなければMIPSというアークテクチャ自体が消え去っていく事態も想定されます。2000年代前半にARMやx86と並んで組み込み系ではメジャーだったMIPSが消えるかもしれないというのは感慨深いものがありますが、需要がなければ(生み出せなくては)消え去るのもまた道理です。
半導体IPを巡る環境の変化は激しく、長期供給が前提となる組み込み系であってもその変化と無縁ではいられません。組み込み系のCPU IPについては、2017年現在、ARMが大きなシェアを持ち、インテルの牙城に迫るまでとなっていますが、MIPSの例をみても分かるよう、需要に応えられない(生み出せない)IPは徐々にその存在感を薄めていくことになります。
ただ、2017年8月にはImagination Technologyがデンソーに対し、自動運転車向けとしてCPUとGPU(MIPS I6500とPowerVR Series8XT GT8525)のライセンスを提供すると発表しています。このライセンスの一部は、デンソーが設立した自動運転車向け半導体IP設計会社にて、自動運転車の判断を担うDFP(Data Flow Processor)に用いられるとみられています。
このライセンシーがImagination Technologyの身売りを防ぐほどの利益をもたらすとは考えにくいのですが、MIPSというアークテクチャはひとまず、自動運転という需要に巡り会ったようです。
3カ月遅れて決算発表も、上場廃止の危機は遠のかず
第3位は東芝メモリの売却に関する話題です。
東芝は債務超過解消を果たすため、2017年4月1日に新会社として「東芝メモリ」を設立し、2017年6月21日にその売却先として産業革新機構とベインキャピタル、日本政策投資銀行からなるコンソーシアムを選定しました。ただ、コンソーシアムへの売却はいまだ締結されておらず、Western Digitalによる訴訟差し止め請求問題も解決していません。
2017年8月10日には、3カ月近く遅れた2016年度連結決算を発表しています。2017年度3月期の連結決算では、原子力事業の損失もあり国内製造業では過去最大規模となる9656億円の赤字となりましたが、監査法人がその内容について「限定付き適正」と一部を除いて認めたこともあり、不適正による即時上場廃止は遠のきました。
決算が報告されたことで東京証券取引所の上場維持審査が進むことになりますが、2017年度の決算で2期連続の債務超過となれば、審査に関係なく上場は廃止されます。同日に発表された2017年度第1四半期決算を見るとメモリ事業は好調であることから、債務超過を避けるためにも早急に東芝メモリの売却を進めたいところです。
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