トヨタ自動車は、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入する。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。
トヨタ自動車は2017年11月29日、予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」に新機能を追加した第2世代版を2018年から導入すると発表した。
使用するセンサーは単眼カメラとミリ波レーダーで、現在のToyota Safety Sense Pと同じ構成となる。センサーの性能向上により検知対象を拡大するとともに、ユニットを小型化して搭載性を向上する。2018年初めに発売する新型車から、日本や北米、欧州を中心に順次採用車種を増やす。それ以外の地域でも、使用環境を確認しながら導入を検討していく。
自動ブレーキは、新たに夜間の歩行者や自転車を検知できるようになる。歩行者と自転車に対して自動ブレーキが作動する速度域は時速10〜80km。対車両では、現行のToyota Safety Sense Pと同様に時速10〜180kmだ。夜間の歩行者や自転車に対応した自動ブレーキは欧州の自動車アセスメント「Euro NCAP」の評価項目として追加される予定だ。
また、カメラは主要な道路標識の認識にも対応。制限速度や一時停止、進入禁止など標識の内容をインストゥルメントパネルに標示することで、ドライバーの標識見落としを起こりにくくする。速度を超過した場合や、追い越し禁止区間での車線のはみ出しに対しては警報も発する。
機能面では、車線維持支援が追加される。車速や車間距離を制御するレーダークルーズコントロールの使用中に、同一車線内の中央を走行できるよう、ステアリング操作をアシストする。白線のない直線道路では道路の端を認識することによる路外逸脱警報も作動する。現行のToyota Safety Senseでは車線維持支援がなく、車線逸脱警報や車線を踏み越えそうな時に車線の中央に戻そうとするステアリング制御といった機能にとどまっていた。
現行のToyota Safety Senseは2015年から採用をスタートし、現在までに日米欧のほぼ全ての乗用車で、標準装備もしくはオプション設定での搭載が完了したとしている。装着台数はグローバルで累計約500万台に上る。
事故を防ぐ効果も明らかになっており、Toyota Safety Sense Pを搭載した「プリウス」を対象とした調査では、非搭載モデルと比較して追突事故が半減している。アクセルの踏み間違いや踏み過ぎによる衝突被害を軽減する「インテリジェントクリアランスソナー」とのToyota Safety Sense Pの組み合わせでは、追突事故が非搭載車と比較して9割減少した。
レクサスブランドでは、これまでToyota Safety Sense Pと同等の機能を「Lexus Safety System +」として展開してきた。Toyota Safety Senseが第2世代版に移行するのに合わせて、Lexus Safety System +も同様に第2世代版の搭載を進める。
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