IDC Japan 国内IoTテクノロジー別予測
国内IoT市場、ソフトウェア／サービスに対する支出が急速に成長
IDC Japanは、国内IoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場におけるテクノロジー別の予測を発表した。
IT専門調査会社のIDC Japanは2016年5月18日、国内IoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場におけるテクノロジー別の予測を発表した。
まず、国内IoT市場の市場規模についてだが、2015年の支出額は約6.2兆円で、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年の支出額は約13.8兆円になると予測。今回、国内IoT市場のうち、主要ユースケース（用途）に対するユーザー支出額を「ハードウェア」「コネクティビティ」「ソフトウェア」「サービス」の4つの技術グループに分類して予測を行っている。
| 技術グループ | 例 |
|---|---|
| ハードウェア | センサー／モジュール、サーバ、ストレージ、セキュリティハードウェア／その他ハードウェア |
| コネクティビティ | － |
| ソフトウェア | アプリケーションソフトウェア／セキュリティソフトウェア、アナリティクスソフトウェア、IoTプラットフォーム |
| サービス | 導入サービス、運用サービス |
| 表1 国内IoT市場のうち、IDCでは主要ユースケース（用途）に対するユーザー支出額を4つの技術グループに分類して予測 | |
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2015～2020年の国内IoT市場、テクノロジー別予測は？
国内IoT市場の主要ユースケースにおける4つの技術グループに対する支出額の内訳として、2015年時点で支出額の半分以上を占めるのは「ハードウェア」と「コネクティビティ」であるという。
これは10～20年ほど前から、製造業の工場などで、さまざまな組み込み系産業機械の稼働状況を監視するようなユースケースが既に数多く存在していたことに起因する。つまり、ITの活用が各産業にまだ浸透していなかった時代においては、IoTの利用用途は「産業機械の状態をセンシングする」「産業機械の異常を知らせる」といった単純な用途が中心であり、ハードウェアやコネクティビティといったIoTに最低限必要な技術グループへの支出額が相対的に大きくなっている。
国内IoT市場 主要ユースケース向け支出額 技術グループ別割合推移、2015～2020年（出典：IDC Japan）
これに対し、予測期間の後半では、ソフトウェアやサービスといった技術グループへの支出額割合が急速に増加し、2020年には約60％（ソフトウェア：29.9％、サービス：30.7％）に達すると予測。これは、IoTを活用する上での技術障壁やコスト障壁を大幅に軽減するIoTクラウドプラットフォームや、ネットワークにつながった機器の故障予測などを実現するアナリティクスソフトウェア、それらに付随するさまざまな導入サービス／運用サービスといった技術要素に対する支出が急速に成長するためだという。
今回の市場予測に対し、同社アナリストは次のように述べている。「企業の事業部門におけるIoTへの関心が急速に高まる中、ITベンダーは各産業分野におけるユーザー企業のビジネスプロセスに対する理解を深めることが喫緊の課題となりつつある。その課題を解決する上で、ITベンダーは特定の産業分野に精通するパートナーとの連携を強め、企業に対して、ソフトウェアやITサービスといったIT分野のみでなく、OT（オペレーションテクノロジー）の分野も含めて、IoTソリューションの有効な営業／提案を行うべきである」。
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