導入パートナーとしてISIDを選定

住友ゴム工業がソーシャルメディア分析に「NetBase」を採用

電通国際情報サービス（ISID）は、住友ゴム工業のソーシャルメディア分析システムとして、クラウド型ソーシャルメディア分析ツール「NetBase」を提供し、本格稼働を開始したことを発表した。

公開 2018年07月20日 07時00分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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　電通国際情報サービス（ISID）は2018年7月10日、住友ゴム工業のソーシャルメディア分析システムとして、クラウド型ソーシャルメディア分析ツール「NetBase」を提供し、本格稼働を開始したことを発表した。

　同システムは、住友ゴム工業の海外展開におけるブランド力強化を支える基盤となるもので、高度な自然言語処理や多彩な分析機能などを備える。

　今回、住友ゴム工業が展開するタイヤブランドの1つ「FALKEN（ファルケン）」のグローバルブランディング活動を本社主体で推進し、施策の効果検証をより精緻に行うため、ソーシャルメディアから得られる消費者の声をリアルタイムに把握、分析する仕組みの構築を検討。複数のツールを比較検討した結果、ソーシャルメディア分析ツールとしてNetBaseが、導入パートナーとしてISIDが選ばれたという。

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「NetBase」採用の決め手はどこか？

　これまで、各国の販売会社が主体となってFALKENのマーケティング活動を行ってきたが、世界観やメッセージの伝わり方に差が生じるという課題を抱えていた。また、その対策として、グローバルで統一的なブランド投資を開始したものの、実行した施策に対する客観的な効果検証が十分にできないといった新たな課題も抱えていた。今回、こうした課題を解消するものとして、住友ゴム工業はNetBaseの導入に踏み切った。

　採用の決め手としては、45カ国語対応の自然言語解析機能により、各国の俗語や略語、曖昧な文脈を高精度に分析できる点、「価格」「性能」といった任意で設定した複数キーワードごとに投稿数や投稿内容を分析できる機能などが挙げられる。

　加えて、製造業や金融機関、小売業などに対するITソリューションの豊富な導入実績や、電通グループ各社と連携し、ソーシャルメディア分析における戦略立案から運用サポート、既存システムとの連携までをトータルサポートできる体制が評価され、ISIDが導入パートナーとして選ばれたという。

　住友ゴム工業は同システムの導入により、世界各国における消費者の反応をリアルタイムに把握、分析できるようになった。また、同じロジックを活用して世界中のソーシャルデータの分析が行えるため、各国のマーケティング担当者と共通認識が持てるようになり、本社主体による具体的な施策検討やブランド管理が実現できると期待を寄せる。