Continental

ティア1サプライヤーのコンチネンタルが「自動運転にできること」（1/2 ページ）

大きな話題となっている自動運転だが、自動車メーカーだけで実現するものではない。自動車メーカーに部品を提供するサプライヤーもまた、自動運転を視野に入れた取り組みを進めている。ドイツに本拠を構えるティア1サプライヤー、Continental（コンチネンタル）もその1つだ。

公開 2018年05月25日 07時00分

更新 2018年05月25日 07時01分

著者

渡邊宏

[TechFactory]

印刷する連載新着通知を受け取る

　製造業のみならず社会的な観点からしても大きなトピックとなっている自動運転だが、それは自動車メーカーだけの取り組みで実現するものではない。エレクトロニクスやIT、通信といった関連業界はもちろんのこと、自動車メーカーに部品を提供するサプライヤーも自動運転を視野に入れた取り組みを進めている。

　ドイツに本拠を構えるティア1サプライヤー、Continental（コンチネンタル）もその1つだ。同社は「コンチネンタルタイヤ」で知られるよう、タイヤに強みを持つサプライヤーであるが、近年では買収などによって事業領域を拡張し、ブレーキやパワートレーン関連部品、車両システム、インテリアなど幅広く展開している。

　そのコンチネンタルが「人とくるまのテクノロジー展」の開催を控えた2018年5月10日に記者説明会を開催、コンチネンタル・オートモーティブ・ジャパンの最高経営責任者（CEO）であるBert Wolfram氏らが「ティア1サプライヤーの自動運転に向けた取り組み」について説明した。

コンチネンタル・オートモーティブ・ジャパン CEO Bert Wolfram氏

◎プレミアムコンテンツ

ティア1サプライヤーが「自動運転にできること」

　壇上に立ったBert氏は開口一番に「モビリティは安全でクリーン、インテリジェントでなくてはならない」と全世界で年間130万人が命を落とすという交通事故や都市生活者の増大などといった社会問題に対して、モビリティの観点から貢献することがコンチネンタルの大きな目標であると話す。

　その目標に向かう手段としてBert氏は「自動運転」「コネクティビティ」「電化」の3つを挙げる。自動運転について同社は1999年にADAS用ロングレンジレーダーを欧州で投入するなど早期から着手しており、さらに2013年には米ネバダ州で自動運転試験のライセンスを取得するなど、部品提供にとどまらない包括的な取り組みを続けている。

コンチネンタルにおける自動車高度化への取り組み

　2017年のフランクフルトモーターショーではタイヤにセンサーを内蔵することでその状態をドライバーに伝える「ContiSense」と、路面状況に応じた接地面を自動的に実現する「ContiAdapt」といったコンセプト製品も発表しており、タイヤに強みを持つサプライヤーならではの提案も行っている。最近では2018年2月にNVIDIAと自動運転システムの開発に関して提携するなど、他社との協業にも積極的だ。

　Bert氏は自動運転技術が交通状況や他の車両と連携する“インテリジェントな自動運転システム”に進化すれば、渋滞緩和や高齢化対策にも有効だとして、レーダー類などセンサーなどの提供による「認知」だけではなく、NVIDIAとの提携による「判断」そして車両の「制御」までも幅広く提供する考えを示す。