XVL 3次元ものづくり支援セミナー 2018 講演レポート
“つながらない”製造現場から脱却せよ! XVLがもたらすデジタル革新とは(1/3 ページ)
製造現場のIT活用は進んでいるが、設計、生産技術、製造といった各プロセスで生み出されたデータはバラバラに管理され、連携できていないケースが多く見られる。「インダストリー4.0」に代表される第4次産業革命を実現するには、つながらない現場から脱却し、上流から下流まで一気通貫でつながるデータ連携が不可欠である。こうしたモノづくり情報の流通においてキーとなるのが超軽量3D技術「XVL」だ。
PLMとIoTで実現する製造業のデジタル革新
超軽量3D技術「XVL(eXtensible Virtual world description Language)」による3Dデータ活用を、設計、生産技術、製造といった各プロセスに浸透させ、そこにモノづくりに関する各種情報を付加して流通させる、「XVLパイプライン」と呼ばれるコンセプトを提唱するラティス・テクノロジーは2018年5月11日、「XVL 3次元ものづくり支援セミナー 2018」を開催した。
主催者講演に登壇した同社 代表取締役社長 鳥谷浩志氏は、「デジタルで創り、デジタルで流し、デジタルで見る ~PLMとIoTで実現する製造業のデジタル革新~」をテーマに、XVLパイプラインのコンセプトの下で展開する「“CAD+1”」「Casual3D」「3Dデジタルツイン」の3つの開発戦略について、現場課題や導入事例などを交えながら詳しく紹介した。
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IT化は進展するもデータ連携が進まない日本のモノづくり現場
ドイツ、米国を中心に第4次産業革命への取り組みが加速する中、日本においても「Connected Industries」が提唱され、製造業のデジタル化への関心が高まりつつある。こうした動向について鳥谷氏は「Connected Industriesとは、部門間、企業間、人とマシン間、世代間でのデータ連携を実現すること、つながりを作ることだと私なりに理解している。しかし、実際の製造業の現場はどうかというと、設計、生産技術、製造、サービスといった各部門でのIT化は進んでいるが、そこで生み出されたデータはバラバラに管理され、連携できていないことが多い」と指摘する。
例えば、メカとエレキとソフトの設計開発データがきちんと連携できていなかったり、せっかく3D CADで設計したのに図面やサービスマニュアルが紙で出回ったりするなど、「日本の製造現場の多くは、デジタルの連携が途絶えている」と鳥谷氏は警鐘を鳴らす。
こうした日本のモノづくりの現状を取り巻く課題を解消するコンセプトが、冒頭で紹介したXVLパイプラインであり、ラティス・テクノロジーは“デジタルで創り、デジタルで流す、デジタルで見る”という3つの観点に基づく製造業のデータ連携を実現する開発戦略として、“CAD+1”、Casual3D、3Dデジタルツインの3つを掲げている。
鳥谷氏は「これらを活用することで、上流の設計データをXVLパイプラインの流れに乗せて、全社、そして社外へと展開し、XVLによる3Dデータの価値、デジタルの価値を享受できる世界を実現したいと考えている」と述べ、“CAD+1”、Casual3D、3Dデジタルツインの詳細について順番に説明した。
CADで不可能なことを可能にする「“CAD+1”」とは?
“CAD+1”とは、CADでは不可能な表現や検証をXVL技術で実現するコンセプトおよびそれを可能にするためのソリューションを意味する。
「超軽量3D技術であるXVLの強みの1つは、製品系CADや設備系CADのデータ、建築系CADやエレキ系CADのデータ、そして点群データを含めてXVLに統合できる点だ。これらに加え、3Dモデルに機構を定義して、制御ソフトウェアを用いて実際にXVL上で“動き”を再現することもできる」(鳥谷氏)。例えば、既存設備の点群データ、さらに新しく設計した設備の3D CADデータ、そこに機構と制御を加えてXVL上で設備の動き再現し、新しい設備と既存設備との干渉をチェックするといった利用が可能だという。
加えて、XVLはPLMからの製品構成や組み立て構成といった情報を含めて構造化できる。「ラティス・テクノロジーは、3Dと現物を含め、そこにモノづくり情報を統合して、デジタルで構造化することに挑戦してきた」と鳥谷氏は語る。
この“CAD+1”の考えの下、アーク溶接ラインの改造検証を行った大豊精機は従来比で約60%の工数削減効果が得られたという。
また講演中、鳥谷氏はこうした考え方をベースとした図研のソリューション「Factory Digital Twin」についても紹介。さらに、現在ラティス・テクノロジーが取り組む“XVL×VR”の開発状況にも触れ、シームレス、実機レス、設計変更レスを可能にするVR/MR(複合現実)技術に対する投資を継続している点をアピールした。
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