製品ニュース（エネルギー管理）

メガソーラーの機器コストを削減できるとして注目されている、1500V対応パワコン。ABBが日本市場での販売を開始した。

デルタ電子は一般住宅向けの電気自動車用充電器の販売を開始した。最大6kWで充電でき、30kWhのバッテリーを搭載したEVで約5時間、40kWhの場合は約7時間でフル充電できるという。

家の中の家電や電子機器をスマートフォンから自由に管理できる――。マウスコンピューターは、スマートホームを安価に構築できるスターターキットの販売を開始した。

地震時の二次火災の防止に役立つとして、政府が普及を推進している感震ブレーカー。日東工業は地震を感知する感震リレーを内蔵したブレーカーを2017年8月から発売する。「業界初」（同社）という感震リレーとブレーカーを一体化した製品とすることで、他社や産業用の分電盤にも取り付けやすくした。

パナソニック産機システムズは、食品小売企業の効率的な店舗開発やエネルギーマネジメント、保全業務を支援する「食品小売業向け冷蔵／冷凍設備運用サービス“エスクーボシーズ”」を2017年4月1日に提供開始すると発表した。

米国テキサス州で建設中の「超臨界CO2サイクル火力発電システム」の実証運転が2017年に始まる。東芝と米国の3社が共同で開発を進めているシステムで、発電時に排出するCO2を循環させて高効率に発電できる世界初の技術を実装する。東芝は中核の発電機の製造を完了して米国に出荷した。

栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター（仮称）」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。

愛知製鋼は、電気炉から出される排熱からエネルギーを回収・変換し活用する製鋼リエンジ「電気炉の排熱有効活用」に着手することを決め、設備工事を開始した。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、米OSIsoftと販売代理店契約を締結し、設備や機器に取り付けたセンサーからリアルタイムでデータを収集・保存し、管理・分析を行うオンプレミス型ソフトウェア「PI System」の提供を開始した。

NTTデータとSassorは、エネルギーマネジメントサービス（EMS）分野で協業することを発表。IoTを活用した電力監視・分析サービスを提供する。