「幻滅期」に突入したビッグデータ、しかし国内企業の取り組みは継続：ガートナー国内ビッグデータへの取り組み

ガートナージャパンは、従業員数500人以上のユーザー企業のITリーダーを対象に、ビッグデータへの取り組みに関する調査を実施し、その結果を発表した。

» 2016年11月16日 07時00分公開

[八木沢篤，TechFactory]

　ガートナージャパンは2016年10月に、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」を発表した。この中で「ビッグデータ」はハイプ・サイクルのピークを越えて「幻滅期」の底へと向かう状況にあり、ビッグデータへの期待は小さくなり、取り組みを進める企業が若干減少するだろうと予測していた。

「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」（出典：ガートナー）

　しかし、別途、従業員数500人以上の国内ユーザー企業のITリーダーを対象に、ビッグデータへの取り組みに関する調査を実施したところ、67.2％（前年調査比1.6％増）の日本企業が、ビッグデータに向けた活動を既に進めていることが明らかとなった。

企業におけるビッグデータ活用の最終目的を達成するためには？

#CmsMembersControl .CmsMembersControlIn {width:100%;background:url(https://image.itmedia.co.jp/images/spacer.gif) #DDD;opacity:0.05;filter:progid:DXImageTransform.Microsoft.Alpha(Enabled=1,Style=0,Opacity=5);z-index:1;}

続きを閲覧するには、ブラウザの JavaScript の設定を有効にする必要があります。

国内企業におけるデータ利活用の意識はまだ低い
矢野経済研究所が実施したビッグデータ市場に関する調査によると、国内でビッグデータを活用している企業はごく一部という結果に。
国内ユーザー企業の48％が「限定的導入」にとどまる――IoT導入の阻害要因は？
IDC Japanは、「国内IoT（Internet of Things）利用成熟度に関するユーザー調査結果」を発表。その結果から、組織全体のビジネス基盤としてIoTを活用している企業は“ごく一部”に限られていることが分かった。
国内企業はIoTに慎重な姿勢――期待と不安が入り交じった状況
ガートナージャパンは、日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果を発表した。その内容からIoTへの取り組みに対する国内企業の慎重な姿勢が浮き彫りとなった。こうした傾向は、矢野経済研究所が発表したビッグデータへの取り組み状況に関する調査結果からも見てとれる。
日本企業のクラウドコンピューティング採用、「基本の確認」フェーズが続く
ガートナージャパンは、日本企業のクラウドコンピューティングへの取り組みに関する調査結果を発表した。