大原雄介のエレ・組み込みプレイバック

Intelの復活プラン（5/5 ページ）

公開 2022年03月10日 09時00分

著者

大原雄介

[TechFactory]

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　余談ながらGelsinger CEOが就任時に掲げたIDM 2.0の、もう少し明確な意味が今回示された（図15）。従来のIDM 1.0というのは、要するに古いプロセスをどんどんフェーズアウトさせていく方式である。

図15　図で言えばnが32nm、n+1が22nm、n+2が14nmになる訳だ

　例えば32nmプロセス（2010年発表の初代Coreシリーズで初採用）は、22nmプロセス（2012年発表のIvy Bridgeベース第3世代Coreシリーズで初採用）の登場に合わせてCPUの製造から次第にフェーズアウトしてゆき、その代わり新CPU向けチップセットの製造に切り替わる。たださらにその次の14nm（2014年発表のBroadwellベース第5世代Coreプロセッサで初採用）が利用可能になると、チップセットの製造も22nmに切り替わる。この時点で32nmプロセスを使う製品は、長期供給向けとか一部になるため、複数あった製造拠点は1か所に集約され、残りの拠点はより新しいプロセスに向けて製造装置の入れ替えなどを行うという形になっていた。つまりおおむね4～5年でピークアウトする訳だ。ただFoundryのビジネスで言えば、操業を開始して3～5年程度で設備投資を償却し終わるので、後は原価率を大幅に下げられて結果として高い利益が得られることになる。なので、次のプロセスが出たとしても既存のプロセスの生産を縮小したり先端プロセスに転換したりせずに、引き続きそのプロセスを生産し続ける事で、高いウェハ生産能力を維持しつつ売り上げを増やせる、というのがIDM 2.0ということになる。今回の話で言えば、Intel 16/3/18Aといったプロセスは、今後も縮小したり転換したりせず、長期的に製造を継続するという意気込みな訳だ。

　ということで、現状で言えば2021年の売り上げのほとんどはTraditionalに属する訳で、これが今後5％成長として2026年には953億ドルほど、9％成長で1150億ドルほど。間を取って1050億ドル程度の成長として、Emergingの方が今後5年間で152億ドル～265億ドルほどに伸びる事で、トータルで10～12％の成長（つまり合計の売り上げで1203億ドル～1316億ドル）に達する、というのがGelsinger CEOの成長プランである。確かにこの位にしないとAMDを始めとする競合を振り切るには十分ではない、という判断なのかもしれない。そしてその鍵はIntel 4やIntel 20Aがどこまで順調に立ち上がるかに掛かっている。これが実現できれば、確かにこのプランは不可能ではないだろう（いろいろ厳しいとは思うが）。まずは今年中に、本当にIntel 4が立ち上がって本格量産出荷が可能かどうか、の見極めを年末まで待ちたいと思う。