EcoStruxure
シュナイダーがスマート工場向け施策など注力、「ARアドバイザー」展開も強化
シュナイダーエレクトリックが日本では初開催となるユーザーイベントを開催した。多方面に展開する同社が「One Schneider」として取り組む、デジタル化への対応とエネルギー効率の最適化について紹介された。
Schneider Electricは2018年5月18日、日本では初開催となるイベント「Innovation Summit Tokyo 2018」を開催した。“シュナイダー”というとUPS(無停電電源装置)などデータセンター向け製品の印象が強いものの、安全計装コントローラー「Triconex」は化学プラントで広く使われている他、日本法人のシュナイダーエレクトリックはHMIのデジタルやSCADAのInvensysなどをグループ会社に有しており、生産設備向け製品にも積極的である。
イベントに登壇したSchneider Electricのリュック・レモン氏(エグゼクティブ バイスプレジデント)はシュナイダーエレクトリック日本統括代表の白幡晶彦氏とともに、「デジタル化への対応」と「エネルギー効率の改善」を目的とした同社の取り組みについて説明した。
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壇上に立ったリュック氏は今後の20年間で「1.5倍のエネルギー効率」「二酸化炭素排出の半減」「3倍の効率化」を目指さなくてはならないとの目標を述べ、そのためにはデジタル化の推進とエネルギー効率の改善が不可欠であるとする。
その目的のために同社が提供するテクノロジーアーキテクチャが「EcoStruxure」だ。これは需要に応じハードウェアやソフトウェア、ネットワークやインテグレーションなどを最適な形で組み合わせるIoTソリューションで、ビルディングや電力グリッド、それに工場・プラント、データセンターといった分野へ、それぞれに適した「接続性」「エッジコントロール」「分析」を提供する。
日本ではスマート工場など3領域に注力
日本においてはデジタル化の推進とエネルギー効率の改善に加え、グローバル化への対応も大きな目標となっていると白幡氏は語り、具体的にはハイパフォーマンスデータセンター、スマートファクトリー、デジタルプラントの3領域に向けて、それぞれに最適化されたアーキテクチャ(EcoStruxure)を提案する。
データセンター向けには「Ecostruxure IT」、スマートファクトリー向けでは「EcoStruxure Machine」、デジタルプラント向けでは「EcoStruxre Plant」の提案となるが、白幡氏は一例としてEcoStruxure Machineの導入によって、「市場投入までの時間を30%短縮」「装置立ち上げ時間を40%短縮」「保守・修理にかかる時間を50%短縮」といった効果を得られると語り、機械のライフサイクルにまたがったオールインワンソリューションによる効率化を強調する。
また、2017年夏より販売している、AR技術を用いて生産現場の保安作業を効率化するソリューション「EcoStruxure Augment Operator Advisor」(以下、ARアドバイザー)については、販売強化策として日本各地に強みを持つ10社とのパーナー契約を締結。パートナー企業には開発用ソフトウェアを提供することで、自社サービスにARアドバイザーを組み込んだ提案を行えるようにするなどの施策をとり、年間50以上の導入を目指すとする。
講演では同社が買収した英AVEVAの技術を用いた、没入型のトレーニングソフトウェアも紹介された。これは仮想空間上に用意したプラント設備に3Dアバターを用いて入り込み、現地に赴くことなく大規模生産設備の保守点検訓練を行うものだ。CADデータを用いることから点検訓練以外にも設計や性能検証(コミッショニング)などにも利用できるものであるが、かなり大規模なものであるため、「出荷数量を目指すよりもノウハウやナレッジの蓄積を目指す方向」(白幡氏)での開発検証・提供となる見込みだ。
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