事例で学ぶ、工場セキュリティ対策の考え方と現実的なソリューション導入の手引き（3/3 ページ）

公開 2017年05月22日 09時00分

更新 2018年07月12日 10時35分

著者

宮田健

[TechFactory]

印刷する連載新着通知を受け取る

サイバー攻撃である可能性を念頭に置いた体制作りが必要な時代に

　ここまで紹介した2つの事例は、既存の工場に対するセキュリティソリューション導入を考えたものだ。工場内で何らかのトラブルがあったとき、「サイバー攻撃が発生し得る」ということが現場に共有できている場合、このようなセキュリティソリューションによって「気が付ける」「判断できる」ようになる。早めに気が付き、判断ができれば、工場のダウンタイムを短くできる。2つの事例では、それこそが導入のきっかけになったわけだ。

　もちろん、これらのソリューションだけでなく、ガイドラインや体制の構築も必要不可欠である。経済産業省は情報処理推進機構（IPA）と共同で「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」を公開しており、工場セキュリティを含め、経営者に求められるサイバーセキュリティに関する指針を提示している。また、JPCERT コーディネーションセンターでは、対策状況の把握と取り組むべき具体策などを提示する「セキュリティ自己評価ツール（J-CLICS）」を用意している。経営者や制御システム担当者は、これらの情報を参考にセキュリティ対策の整備を行う必要がある。

図3　あるべき姿は、基本構想からセキュリティガイドラインを作り、セキュリティを「後付けしない」ことだ（提供：トレンドマイクロ）

そのためには、経営層がサイバーセキュリティへの理解を示し、経営層の強力なリーダーシップの下、生産技術部門と情報システム部門とが協力し、会社全体の課題として解決に取り組むことが望まれる

図4　そのためには、経営層がサイバーセキュリティへの理解を示して、経営層の強力なリーダーシップの下、生産技術部門と情報システム部門が協力し、会社全体の課題として解決に取り組むことが望まれる（提供：トレンドマイクロ）

　今や工場もセキュリティを無視することはできない。既設の工場であれば前述した事例を参考にすることで、工夫されたさまざまなセキュリティソリューションを導入することが可能だ。また、新設される工場であれば、事前にセキュリティ要件を盛り込んだ設備機器を導入して、マルウェア感染や不正アクセスに対処することもできる。今回紹介した2つの事例を参考に、ぜひあなたの企業の「現場」におけるリスクを少しでも低減できるよう、対策を検討してみてほしい。