ゼブラ・テクノロジーズ　「製造業ビジョン調査2017」

「スマート工場は2020年に2倍」米企業調査

スマート工場に対する需要が高まり、5年後の2022年にはその数が現在の2倍にまで拡大するという市場調査結果をゼブラ・テクノロジーズが発表した。

公開 2017年11月20日 08時00分

更新 2018年06月13日 17時30分

著者

渡邊宏

[TechFactory]

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　「スマート工場の数は2020年に2倍」「スマート工場の導入を、6割の企業検討」――。製造技術の導入決定に関与する企業幹部約1000人を対象とした調査において、当事者の多くが「生産工程のデジタルテクノロジー導入は避けて通れない」という認識を持っているという結果が出た。

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　米ゼブラ・テクノロジーズは2017年11月2日、製造業の競争力強化に向けたテクノロジーの導入計画や、テクノロジーのトレンドを調査分析した「製造業ビジョン調査2017」を発表した。

「製造業ビジョン調査2017」

　回答者からは今後5年の課題として「品質管理」を挙げる声が最も多かったが、今後5年で品質保持とコスト低下の両立を図ることができるという回答も多く、2022年に製品の品質を最重要視するとの回答は35％へと下がると見込まれている。

　「事業の見える化」はさらに進むとみられ、製造現場のオートメーション化にあわせ、バーコードやRFID、リアルタイム位置情報システム（RTLS）を組み合わせた追跡技術を導入するとの回答は6割を超えた。

　この見える化は従業員の作業に対しても進む。モバイルやウェアラブルデアバイスの導入も加速し、2022年には過半数の企業でなんらかのウェアラブル／モバイル機器が導入されているという予想が示された。また、作業プロセスのなかに音声による指示や認識機能を組み込む動きも大企業を中心に進むとみられており、その採用率は2022年に55％まで増加すると予測している。

　生産ライン、サプライチェーン、従業員から総合的なデータを収集することで生産性の向上を図るスマート工場については、「その件数が2020年までに倍増する」との回答が多く、また、調査対象企業の3割以上がスマート工場に属する機能の導入を検討していると回答した。

　調査は米調査会社ピアレス・インサイツに依頼して行われたもので、北中米、欧州、アジア大西洋各国にて、製造技術の導入を決定、または決定への影響力を持つ企業幹部1,100人から対象が得られた。

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