DMG森精機 CRPプロジェクト

工作機械大手のDMG森精機が取り組む「日独システム統合」への道のり（1/3 ページ）

「ものづくりの現場に押し寄せるデジタル化と高速化の波」セミナー（主催：東洋経済新報社）に登壇したDMG森精機の新海洋平氏が、グローバルな生産体制の強化に向けた日独間の製品統合、部品およびユニットの統一化、そしてシステム統合の取り組みについて紹介した。

公開 2017年07月11日 09時00分

更新 2018年05月07日 15時38分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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　工作機械メーカーであるDMG森精機。同社の前身である森精機製作所は、2009年にドイツのGildemeisterと業務・資本提携を開始し、2013年に社名／ブランドを統一（DMG MORI）。2015年に経営一体化を図り、2016年に完全経営統合が完了した。

DMG MORIの沿革

　この経営統合により、現在、DMG森精機の開発・製造拠点は世界7カ国14拠点となり、約1万2000人の従業員を抱える世界最大手の工作機械メーカーとなった。2016年度の売り上げは約3700億円で、中小から大企業まで規模問わず欧米、アジアを中心に、全世界で約30万社（既存顧客約15万社＋潜在顧客約15万社）のユーザーがいるという。

多様性のある社員構成

　旧森精機製作所と旧Gildemeisterは、2013年の社名／ブランドを統一以降、グローバルな生産体制の強化を目的に、両社間での情報共有を進め、さまざまなレイヤーで統合が進められてきた。具体的には製品統合、部品およびユニットの統一化などであり、これらを円滑に進めるために、「CRP（Cooperative R&D Platform）」プロジェクトを立ち上げ、システム統合を含めた日独の連携拡大＆強化に向けた取り組みが本格的に開始された。

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　2017年6月28日、東洋経済新報社が主催（協賛：PTC）した「ものづくりの現場に押し寄せるデジタル化と高速化の波」セミナーに、DMG森精機執行役員開発本部奈良ターニングセンタ・MC担当兼小型機開発部マニュアル部部長の新海洋平氏が登壇。CRPプロジェクトの日本側のリーダーを務めた新海氏自らが、これまでの取り組みについて紹介した。本稿ではその模様をお届けする。

「ものづくりの現場に押し寄せるデジタル化と高速化の波」セミナーに登壇したDMG森精機執行役員開発本部奈良ターニングセンタ・MC担当兼小型機開発部マニュアル部部長の新海洋平氏

製品の統合は単純にはいかない――“気持ちの統合”も不可欠

　DMG森精機の工作機械は、産業機械、自動車・二輪、航空・宇宙、金型、電気・精密・半導体、メディカルといった幅広い産業分野で活用されており、こうした市場に対し、同社は工作機械だけではなく、周辺ハードウェア、ソフトウェア、インタフェース（HMI）などをトータルソリューションとして展開している。

工作機械で作られるもの（2016年度業種別受注攻勢）

　旧森精機製作所と旧Gildemeisterは、もともと工作機械業界における競合関係にあったこともあり、機能や性能面で重複するような（似たような）製品ラインアップが存在していた。そのため、双方の機種およびシリーズの統合、整理が必要であった。

　しかし、どちらかを残し、もう一方をなくすといった単純な統合はできないため、製品担当者同士が直接顔を合わせて意見交換を行う「GDS（Global Development Summit）」と呼ばれる開発方針会議を年に1回のペースで実施。日独の設計者約150人が3日間、機種の分類ごとにグループに分かれ、情報交換および製品の方向性などについて議論を行い、製品の統合を進めていったという。

　「電話やテレビ会議では互いの考えやそこに至る背景が見えづらい。顔を合わせてコミュニケーションすることで、お互いの主張が理解できるようになる。このような人間同士の“気持ちの統合”も進めてきた」と新海氏は述べる。その結果、2017年現在で46シリーズ、164機種にまで整理、統合を進めることができたという（統合前はおよそ300機種）。

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