ニュース
国内IoT市場、ソフトウェア/サービスに対する支出が急速に成長:IDC Japan 国内IoTテクノロジー別予測
IDC Japanは、国内IoT(Internet of Things:モノのインターネット)市場におけるテクノロジー別の予測を発表した。
IT専門調査会社のIDC Japanは2016年5月18日、国内IoT(Internet of Things:モノのインターネット)市場におけるテクノロジー別の予測を発表した。
まず、国内IoT市場の市場規模についてだが、2015年の支出額は約6.2兆円で、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年の支出額は約13.8兆円になると予測。今回、国内IoT市場のうち、主要ユースケース(用途)に対するユーザー支出額を「ハードウェア」「コネクティビティ」「ソフトウェア」「サービス」の4つの技術グループに分類して予測を行っている。
技術グループ | 例 |
---|---|
ハードウェア | センサー/モジュール、サーバ、ストレージ、セキュリティハードウェア/その他ハードウェア |
コネクティビティ | − |
ソフトウェア | アプリケーションソフトウェア/セキュリティソフトウェア、アナリティクスソフトウェア、IoTプラットフォーム |
サービス | 導入サービス、運用サービス |
表1 国内IoT市場のうち、IDCでは主要ユースケース(用途)に対するユーザー支出額を4つの技術グループに分類して予測 |
併せて読みたいお薦めホワイトペーパー:
- 通信事業者58社に聞く、5G動向調査レポート「けん引役はIoT」
- 5Gは「IoTデバイスを制御する」ことだけが目標?
- モノのインターネットを支える技術とその可能性
- IoTの運用管理におけるネットワーク 7つの課題
IoT関連情報をまとめてチェック:
IoT(Internet of Things:モノのインターネット)にまつわる業界・企業動向、技術トレンド、IoT活用ソリューション、IoT構築支援サービスなどの情報をまとめてお届けします(特集ページはこちら)。
2015〜2020年の国内IoT市場、テクノロジー別予測は?
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 国内企業はIoTに慎重な姿勢――期待と不安が入り交じった状況
ガートナー ジャパンは、日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果を発表した。その内容からIoTへの取り組みに対する国内企業の慎重な姿勢が浮き彫りとなった。こうした傾向は、矢野経済研究所が発表したビッグデータへの取り組み状況に関する調査結果からも見てとれる。 - 国内企業におけるデータ利活用の意識はまだ低い
矢野経済研究所が実施したビッグデータ市場に関する調査によると、国内でビッグデータを活用している企業はごく一部という結果に。 - IoTビジネスで成功を目指すなら絶対に押さえておきたいテクノロジー10選
ガートナーは、今後2年間を通じて、全ての企業・組織にとって重要性が増してくるであろう「IoT(Internet of Things)」テクノロジートレンドのトップ10を発表した。 - 国内企業の研究費が2年連続増加、リーマン・ショック前の水準に回復
総務省は、科学技術に関する研究活動の状態を把握することを目的に毎年実施している「科学技術研究調査」の結果を基に、「企業研究費における我が国の動向と主要国の特徴」について紹介した。