もう一つの可能性「RISC-V」

　可能性のもう一つはRISC-Vである。性能とか将来性でいえばこちらの方が可能性は高いのだが、いかんせん現状RISC-Vはコントローラ向けとかに広く使われている段階で、スマートフォンのようなアプリケーションプロセッサですらこれからであり、サーバ向けはさらにその先となる。その意味では、MIPSベースよりもさらに時間を要する。まずはクライアント向けという感じだろうか。

　余談ながら、サーバには不要なもののクライアント向けにはGPUコアが必要である。これについては、Imagination Technologiesが中国政府系投資ファンドであるCanyon Bridgeの子会社であるCBFI Investment Limitedに買収されており、会社としては引き続き英国にあるものの、そういう意味では中国からのリクエストは通りやすいし、大統領令にも影響されない（Armと異なり米国の開発拠点を持たないので、大統領令に該当する製品が存在しない）から、PowerVRベースのGPUの入手は容易だろう。

　話を戻すと、その他のさまざまなIPに関していえば、同社は既に経験を積んでいる。もともと2014年にHiSiliconはCortex-A57を32コア集積したサーバ向けチップを試作しているが、この際にI/O側は28nmで製造されており、これはHiSiliconが自前で製造したものである（CPU Chipは16nmで、CoWoSを利用したマルチチップ構成）。この後も同社はさまざまなサーバ向けチップを手掛けており、その意味では周辺回路そのものの構築にはあまり心配は要らない。

　もちろん基地局を構築するにはサーバ用CPUだけあっても駄目で、ネットワーク関連コンポーネント（100G Etherに対応するPHYやSwitch、Acceleratorなど）も当然必要になるが、こちらはむしろハードウェアというよりもソフトウェア側の問題の方が大きいだろう。例えばファーウェイはOPNFV Verificationを最小に取得したベンダーの1社であるが、このVerificationのターゲットとなるハードウェアが利用できなくなる（というか、新しいハードウェアにOPNFVを自前で移植しないといけない）といった作業が発生するからだ。OPNFVだけでなく、さまざまなソフトウェアが当然対象になるし、ドライバとかミドルウェアの用意も必要だろう。もっと言えば仮想化ソフトの移植が最初の難関であり、このあたりが（バージョンがやや古いとはいえ）一応存在するMIPSアーキテクチャの方が、短期的にはRISC-Vよりはサーバ向けには適していると筆者は考える。長期的に見れば当然RISC-Vもサーバ用途を目指しており、これに向けてソフトウェアの充実を図ろうとしている最中である。なので、ソフトウェアの準備ができ次第、MIPSからRISC-Vにトランジションしていくというシナリオが当然考えられる。

　ちなみにクライアント向けであるが、こちらはAndroidをベースにした独自OSは比較的簡単に準備できる。Googleはファーウェイ向けAndroidのライセンスを停止したが、これはGMS（Google Mobile Service）のライセンスであって、そもそもAndroidそのものはOpen Source Projectなのでファーウェイは引き続き問題なく利用できる。ただし、GoogleのPlay StoreとかGmail/Google Map/Google Chrome/etc...のGoogleが提供するアプリケーション、セキュリティパッチなどは一切提供されなくなるので、こうしたものを全て自前で提供していく必要がある。ただ、そうしたことが現実問題として不可能か？ というとそうでもなく、実際に中国のOnePlusが自社製品に提供しているOxygenOSは、Open Source版のAndroidをベースに、自社で必要なコンポーネントを全て提供するという形でリリースされている。ファーウェイに同じことができないとは思えない。

　ということで、一見割と何とかなりそう（もちろん今すぐは無理だが、それに備えてファーウェイは半年分くらいの在庫を既に抱え込んでいるそうで、それで時間を稼ぎつつその間にMIPSあたりをベースに代替ソリューションを構築する）に見えるプランBだが、実は1つだけ致命的な問題がある。

Interconnectがない？

　ここまで言及してこなかった話であるが、根本的な問題として、ArmからのLicenseがSuspendされた結果として、恐らくInterconnect IPが利用不能になっている。SoCにおけるInterconnectの重要性は、ちょうどタイムリーな記事が上がっていたので繰り返さない。皮肉なのはこの記事の著者であるKurt Shuler氏が所属するArteris IPは、その顧客としてHuawei/HiSiliconをラインアップしているのだが、そのArteris IPもまたアメリカの会社であり、当然大統領令の対象になる。Arteris IPが使えず、（ArmのライセンスがSuspendされているから）標準的なAXI/ACEとかAHB/APBすら使えないとなると、同社がこれまで自社で開発してきた周辺回路のIPとかもそのままでは利用できない事になる。HiSiliconはまず自社でInterconnect IPを開発し、次いでさまざまなIPをそのInterconnectにあわせて修正して、初めてSoCの開発が始められる、というちょっと悲惨な事になりかねない。Huawei/HiSiliconがこのあたりまで想定してプランBを用意していた（つまり代替用の独自Interconnectを開発していた）とかいう事でもない限り、開発はかなり大変なものになるだろう。

　ただ個人的な観測で言えば、ファーウェイは逆境に異様に強い会社であり、今回の騒ぎで大幅に売り上げを減らし、規模も小さくなるかもしれないが、それでも生き残る方にカシオミニを賭けてもいい。そして生き残ったファーウェイは、それこそ米国のコントロールを一切受けない、非常にタフな会社になるだろう。このあたりは倒産寸前まで行ったZTEとちょっと違うシナリオになると思われる。そういう意味では、今後のファーウェイの動向は真剣に注目に値するだろう。

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