SURIAWASE2.0

「SURIAWASE2.0」自動車業界全体でのモデルベース開発活用へ

経済産業省は、自動車メーカーやサプライヤーでのモデルベース開発（MBD）の活用に関する今後の活動方針を示した。

公開 2018年05月14日 12時00分

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提供：MONOist編集部

[TechFactory]

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　経済産業省は2018年4月4日、自動車メーカーやサプライヤーでのモデルベース開発（MBD）の活用に関する今後の活動方針を示した。

　同省は2016年10月からモデルベース開発を活用した開発手法の普及に向けて、自動車業界と研究会を発足して検討を進めてきた。日本の製造業が強みとしてきた「すりあわせ」を深化させる手段としてモデルベース開発を用い、サプライチェーン全体に普及させて競争力を高めることが狙いだ。この構想は「SURIAWASE2.0」として発表している。

　しかし、これまでモデルベース開発は、企業ごとに独自の手法が取られていたためデータの互換性がなく、活用できているのも一部の大手企業に限られていた。そのため、普及しているとはいえない状況だった。そこで、企業間および産学間でモデルを共通で使えるよう“流通”させるため、モデル間のインタフェースを定義したガイドラインを発表。また、このガイドラインに基づく車両性能シミュレーションモデルも公開した。

　研究会にはトヨタ自動車や日産自動車、本田技術研究所、マツダといった自動車メーカーの他、サプライヤーのアイシン・エィ・ダブリュやデンソー、ジヤトコ、パナソニック、日立オートモティブシステムズ、三菱電機、デロイトトーマツコンサルティング、AZAPAといった企業が参加している。