データリテラシー

日本企業は「データリテラシー」が足りない

製造業を含めたさまざまな業種でデータ活用の重要性が認識されているが、「ひとが上手にデータを使えるか」という「データリテラシー」はまた別の問題。ある調査では日本企業のデータリテラシーは、アジア太平洋5カ国の中でも低いという結果となった。

公開 2018年04月11日 07時00分

更新 2018年04月12日 10時23分

著者

渡邊宏

[TechFactory]

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Qlik Technologiesのポール・マクリーン氏（アジア太平洋地域データリテラシーシード）

　製造業を含めたさまざまな業種でデータ活用の重要性が叫ばれて久しい。だが、データを読み取り、分析するスキルである「データリテラシー」については、諸外国に比べて日本企業の遅れが目立つという調査結果をビジネスインテリジェンス（BI）ツール「Qlik Sense」「Qlik View」などを提供するクリックテック・ジャパンが発表した。

　クリックテック・ジャパンの言うデータリテラシーとは、「データを読み解いて分析し、それに基づいて議論する」能力を指す。調査はアジア太平洋5カ国で働く5288人を対象に行われ、「データリテラシーに自信がある」と回答したのは平均で20％、日本は調査五カ国中、最低の6％であった。

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職場のデータ量は増えているが、トレーニングは足りていない

　調査五カ国は日本、中国、シンガポール、オーストラリア、インド。このうち、「データリテラシーに自信がある」と答えたのが最も多かったのはインド（45％）で、次にオーストラリア（20％）、シンガポール（15％）、中国（11％）、日本（6％）と続く。「自信がある」ではなく、「圧迫感を感じない」まで程度を下げても「データリテラシー能力がある」という回答は31％であり、意識面からしてもデータが幅広く活用されているとは言いがたい現状が明らかとなった。

　ただ、「1週間に1回以上は業務データ分析に関与している」との回答は67％にも及び、加えて「3年前に比べ、大量のデータを扱うようになった」との回答も36％あることから職場における業務データはその量を増しており、接する機会も増加している。調査は業種職種、職位を問わないものなので、業務におけるデータ量と接する機会の増加は全体的な傾向といえるだろう。

　このように業務でデータに接する機会は増えており、回答者の72％が「データが重要」と考えているが、「職場でトレーニングを受けていない」あるいは「職場でのトレーニングが不十分である」との回答も48％に達しており、少なからずの企業が教育体制に問題を抱えていることも浮かび上がった。

　Qlik Technologiesのポール・マクリーン氏（アジア太平洋地域データリテラシーシード）はデータリテラシー教育に関して、「継続的なアプローチ、コミュニケーション、文化、トレーニング」を循環させなくてはならないと述べ、同社の教育プログラムを紹介する。

　プログラムはインストラクターによるトレーニング、自己学習のためのオンライントレーニング、認定（サーティフィケーション）プログラム、各種のオンラインコンテンツなどで構成されており、業種業界、利用製品にかかわらず、データ分析や活用についての能力を鍛えることが可能だ。オンラインでは無料の体験コースも用意されている。

　調査はQlik Technologiesから調査会社Censuswideに依頼し実施されたもので、調査対象はアジア太平洋5カ国（日本、中国、シンガポール、オーストラリア、インド）において、フルタイムで働くビジネスパーソン5288人。調査期間は2018年1月30日～2月14日。

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