インテル&FPGA
「データカンパニー」に変貌する半導体の巨人、FPGAへの期待と懸念(1/2 ページ)
「半導体の巨人」インテルが、「データカンパニー」への変貌をうたっている。先進技術と生産性を持った半導体ベンダーであることは変わりないが、その半導体をどう販売するかの戦略には大きな変化が見られる。
「半導体の巨人」Intelがその姿を変えつつある。
CPUを主とした半導体製造が事業の多くを占めることに変わりはないが、2015年にはFPGA大手のアルテラを買収、2016年には人工知能プラットフォーム「Nervana platform」を発表するなど、さまざまな施策を打ち出し「PC向けCPUメーカー」からの脱却を図っている。
同社CEOのブライアン・クルザニッチ氏がホワイトハウスを訪問し、アリゾナ州 Fab42に対する70億ドル以上の投資を約束するなど、先進技術と生産性を持った半導体ベンダーであることは同社の大きな強みであるが、その半導体をどう販売するかの戦略に大きな変化が見られる。
こうした変化について、インテル社長の江田麻希子氏は2017年3月2日に行われたプレスカンファレンスにて「データにまつわる全てに関わる“データカンパニー”になりたい」と説明する。
「データカンパニー」を目指すインテル
スマートフォンの普及が指し示すよう、身の回りに存在するデバイスが高機能化してネット接続されれば、生み出されるデータの量は増大する。江田氏の説明によれば2020年までに、各種のデバイスやサービスが1日に生み出すデータ量は自動運転車で4TB、ネット対応航空機で5TB、スマートファクトリーで1P(ペタ)Bに上るという。
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