IDC Japan ネットワーク設備投資市場

国内ネットワーク設備投資市場は2018年以降増加へ、5G向け投資は2019年から

IDC Japanは、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の2015年の分析と2016～2020年の予測を発表した。

公開 2016年07月04日 09時00分

更新 2017年12月11日 15時25分

[TechFactory]

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　IT専門調査会社のIDC Japanは2016年6月27日、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の2015年の分析と2016～2020年の予測を発表した。

　ここでのネットワーク設備投資市場とは、「アクセス機器」「光伝送装置」「トランスポート」「無線インフラ」「ネットワーク管理」「コントロール」「ネットワークデプロイメント」を対象とした市場を意味する。

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ネットワーク設備投資市場、2020年に1兆150億円規模に

　IDC Japanによると、ネットワーク設備投資市場は2018年以降増加に転じ、2015～2020年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）はプラス0.1％、2020年の市場規模は1兆150億円になる見込みだという。

　2015年の市場は、LTE向け設備投資が大きく減少。これにより、市場規模は2014年から18.9％減少し、1兆77億円となった。移動体通信事業者は引き続き投資抑制を進めていたが、その一方で新たにLTE-Advancedのキャリアアグリゲーションに対応する基地局ネットワークへの投資を行うなどの動きが見られた。

国内通信事業者ネットワーク設備投資市場予測、2014～2020年（出典：IDC Japan）

　国内ネットワーク設備投資市場は、2018年から増加に転じると予測。長距離通信事業者による400Gbps長距離伝送への投資の本格化や、モバイルデータトラフィックの継続的な増加に対応するため、LTE高速化の対応エリア拡大とキャリアアグリゲーションへのさらなる投資が見込まれるという。加えて、2019年からは5G向け投資が始まると予測する。

　国内通信事業者は、基地局の小型化とオペレーション自動化に取り組み、投資抑制と効率化を推進。IDC Japanのアナリストは「通信事業者は2016年以降、2020年の5G商用化に向けたネットワークアーキテクチャ設計を本格化する。通信事業者向けネットワーク機器ベンダーは、ハードウェアやソフトウェアの提供にとどまらず、5Gを見据えて、設計から導入までをセットにしたソリューションと導入後の運用サポートを充実していくことが必要である」と分析する。

　なお、今回の発表内容の詳細は、IDC Japanが発行した「国内キャリアCAPEX/OPEX市場 2015年下半期の分析と2016年～2020年の予測」の中で報告されている。