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「五輪」と「介護」が拡大するコミュニケーションロボット需要矢野経済研究所 コミュニケーションロボット市場調査

会話に身ぶり手ぶりを交え「実用に耐える」コミュニケーションロボットの国内市場は、2020年に90億円に迫る勢い。案内や接客に続き、介護施設での需要が成長を呼ぶきっかけに。矢野経済研究所調べ。

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 コミュニケーションロボットの国内市場規模(出荷金額ベース)は2015年度に前年比2倍以上の23億8500万円と大きく伸び、2020年には87億円を超える――。矢野経済研究所がコミュニケーションロボットの市場調査を発表した。


 国内におけるコミュニケーションロボット市場について触れる際、ソフトバンクの「Pepper」を避けてないだろう。それまでにも言葉や動きなどで人間とコミュニケーションをとれるコミュニケーションロボットは複数種が市場へ投入されてきたが、実用目的の製品は少なく、2015年に本格的な販売が開始されたPepperは市場立ち上げという意味でも大きな意味を持った。

 報告書でもPepperの登場が市場拡大の大きなきっかけになったとしており、2014年度には8億5200万円であった国内市場が2015年度には23億8500万円に拡大し、2016年度には39億4100万円、2020年度には87億4000万円の規模にまで拡大すると予測している。なお、2015年にはシャープの“モバイル型ロボット電話”「RoBoHoN」も発表され、大きな話題を呼んでいる(販売開始は2016年)。

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各種のコミュニケーションロボット。左からソフトバンク「Pepper」、富士ソフト「PALRO」、シャープ「RoBoHoN」、
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国内コミュニケーションロボット市場規模推移と予測(出展:矢野経済研究所)

高まる「人の代替」としての需要

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