大原雄介のエレ・組み込みプレイバック
Intel/UMCの12nm協業は「追い詰められた末の起死回生の一手」である(3/3 ページ)
UMCの立場
さて、次にUMCから今回の提携を見てみたいと思う。UMCは2017年2月に最初の14nmプロセス(14FF+)の量産を開始しており、これは同社の28nmプロセスと比較して55%高速で、消費電力が50%低いとされている。また2021年にはこの14FF+をベースにした14FFC(Compact)の提供も開始している。さて、この14FFなり14FFCなりがどのくらい使われているのか?ということで、2017年からのQuarterly Resultsに記されているノード別売り上げシェアをまとめたのが以下のグラフ(図2)である。
14nmは、発表した2017年のQ2には売上の1%を占め、そこから2018年のQ3には5%まで達したものの、そのあたりで顧客がいなくなり、以後ずーっと0%のままである。実はこの14FFはIBMからライセンスを受けて開発したものだが、同じようにIBMからライセンスを受けて開発し、結局提供されなかったものにGlobalFoundriesの14XMがある。何が悪かったのかは分からないが、UMCは事実上この14nmプロセスを放棄したも同然の状況になっている。
とはいえ、目下同社は22/28nmプロセスの需要が大きいから短期的にそれほど問題はない。28nmに続くのは65nmプロセスで、ここはASIC向け以外にFlash FPGAなどにも多く利用されてきたもので、ここ数年ほどは40nmを超える好調ぶりを見せているが、その40nmも2023年になって自動車向けなどの長期契約を獲得している(例:Infineon Technologiesとの長期契約)ので、2024年度は再び盛り返すかもしれない。
ただ、今22/28nmが好調なのは良いとして、数年後にこの22/28nmの需要が減ってきたときの稼ぎ頭になるはずだった14nmが立ち上がりそうにないのが、UMCの最大の問題だったわけだ。だからといって今の14nmを捨てて一から14nmを自社開発するのは、コストの絶対額の面からも、投資効果の面からも無理がある。Intelとの共同開発は、まともに製造でき、ちゃんと動くことが保証されている14nmのコア技術を非常に安い価格で手に入れる、同社にとっては起死回生のチャンスともいえる。2030年代の売り上げを確保するためには、絶対に逃がせないチャンスと言い換えても良いかもしれない。
もちろん、先に書いたように価格面とかサポートの面ではいろいろな問題があるとはいえ、構造および実績に関しては申し分ないプロセスであり、これを利用できることで、同社のFab 12A(台南)でほぼ休止状態の14nmラインを稼働させることができる。しかもIntelのFab 12/22/32でも同じプロセスが利用できるというのは、仮にUMCのFab 12Aがオーバーキャパシティー状態に陥ったらIntelのFabを利用する事も可能(簡単にこれができるかどうかは、また別問題だろうが)ということになる。この構図は、かつてのSamsungとGlobalFoundriesの14nm(14LPE/14LPP)に近い格好だ。
提供開始が2027年というのも、UMCにとっては十分なリードタイムだろう。プロセスそのものの見直しやCell Libraryの開発、EDAツールへの対応などに3年くらいを要するのは当然として、そのくらいの時間があればUMCも現在の14nmラインを新しい12nmプロセスに対応させるには十分だろうし、その頃までは現在の28nmと40nmで十分売り上げを持たせるのは可能だろう。
そんなわけで、双方にとってメリットしかないのがこの提携なのだが、不安要素が無いわけではない。TSMCは既に広範にN12プロセスを提供しており、価格も以前はウエハー1枚当たり4000米ドル前後だったのが、ここに来て成熟プロセスの価格を次第に引き下げ始めている。Intel/UMCが12nmの提供を開始する2027年頃には、1枚当たり3500米ドル前後まで下がっていても不思議ではない。これは同じく12nmを提供するGlobalFoundriesも同様であり、Intel/UMC連合はこれらの先行する競合メーカーよりも価格競争力を持たせる必要がある。果たしてそれが本当に可能か?というあたりが一番の焦点になりそうだ。
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