組み込みエンジニアの現場力養成ドリル（30）
CMMIレベル5の会社はバグゼロで開発できるか？ ―― CMMIの落とし穴（その1）（1/3 ページ）
今回は、CMMIを正しく理解し、有効に活用する方法を解説します。
ソフトウェア開発者であれば「CMMI」という言葉を聞いたことがあると思います。CMMIは、ソフトウェアを開発する組織が、どの程度きちんと開発できる能力があるかを示す「通信簿」のようなもので、レベル1からレベル5までの5段階で評価します。このあたりは、小学校の通信簿と全く同じ発想です。
組み込み系のソフトウェア開発をしている会社では、インドや中国のソフトウェア開発企業から、オフショア開発の売り込みを受けることが少なくないと思います。よくあるセールストークが、「ウチにソフトウェア開発を外注しませんか？ ウチなら、月3000米ドルで、コンピュータサイエンスの修士卒で5年以上の開発経験があるエンジニアをアサインします。しかも、当社はCMMIのレベル5を取得している世界最先端のソフトウェア開発組織です」でしょう。1つにまとまっていて小規模で手離れのよい組み込み系のソフトウェア開発は、オフショア開発といい相性ですね。
海外からのセールストークを聞いた日本側は思います。「去年、ウチの会社が自信満々でCMMIを受査したけど、結果はレベル1だった。レベル5の会社ってスゴイんだろうな。そんな会社に外注すれば、高品質のプログラムを安く開発できそうだ」。この考えには、誰もが1度はハマる巨大な落とし穴があります。
今回は、CMMIを正しく理解し、有効に活用する方法を解説します。
CMMIが誕生した背景：いい加減な会社が多すぎる……
なぜ、CMMIが誕生したかの背景を知れば、CMMIの意味や目的が分かり、落とし穴がはっきり見えます。
米国のあらゆる組織の中で、圧倒的にソフトウェア発注金額が大きいのが国防総省です。2019年度の国防予算が7318億米ドル（日本円で77兆5千億円。日本の2019年度の国家予算は101兆円）で、GDPの3.4％も占めています。
国防総省用のプログラム開発は、政府の通例として、競合入札で最安値の会社に発注します。ここから、よくある問題が起きます。受注するために無理をして安い価格で入札し、仕事が取れたとします。開発費を削った結果、品質と納期がボロボロの「デスマーチ」状態になります。一方、国防総省は、納入日に間に合わないと、遅延1日に付き1000米ドルのような違約金を課します。
世界中のあらゆるソフトウェア開発は遅れます。国防総省用の開発も遅れ、国防総省から支払ってもらえる金額と、違約金を天秤にかけ、被害が最少にするため、「開発はやめます。これまでにかかった開発コストは放棄します」と白旗を揚げる会社が少なくありません。あるいは、国防上、どうしても必要なソフトウェアは、納期遅延で完成させることになります。
いい加減な開発会社が多いと国防総省の予算が狂いますし、それ以上に、ソフトウェアを納期通りに開発できないことで国防計画が予定通り進まないのは激痛ですね。
どうすれば納期通りにキチンとしたソフトウェアを開発できるか、いろいろな大学や研究所に解決策や意見を求めました。これが1980年代です。1950年代以降、米国とソ連が軍事的に激しく対立していた社会情勢が背景にあります。
受注した開発会社が、キチンと納期通りに高品質ソフトウェアを開発できそうかは、過去の実績を見れば分かりますが、入札した会社がこれまでに作ったソフトウェアの品質や、組織の生産能力を評価するために、チェックするのはものすごく大変で面倒ですね。そこで、「まともな組織なら、まともなソフトウェアができるはずなので、組織がちゃんとしているかをチェックすればいい」と考えたのがカーネギー・メロン大学で、これがCMMIの原形になりました。確かに、着眼点は悪くないと思います。
国防総省はカーネギー・メロン大学の提案を採用します＊1。同大学に出資してSEI（Software Engineering Institute）を設立し、「優れた組織であれば、納期通りに高品質ソフトウェアを開発できるはず。組織の開発プロセスがどの程度きちんとしているかを5段階で評価する」というCMMIを完成させました（元はCMMで、その発展形がCMMIです）。かくして、国防総省用のソフトウェア開発では、CMMIのレベル3以上の会社でないと入札できなくなったのです。
CMMIを定めたことにより、いい加減な開発会社を撲滅できると考えたのですが、そう簡単にはいきません。
＊1）日本では、官産学で共同研究をすることが多いようですが、米国では、これプラス、最も資金が潤沢な「軍」とも共同で研究します。筆者は、1984～1986年、カリフォルニア大学バークレイ校に客員研究員として滞在しました。筆者が所属していた研究室はARPA（米国国防高等研究計画局）から資金提供を受けており、「日本の大学は、防衛省や自衛隊と共同研究しないようだけど、米国は違うなぁ」と研究資金の豊かさに驚いた覚えがあります。ARPAは、インターネットの原型であるARPAネットが有名ですね。当時、筆者は、メールの代わりにARPAネットを使い、今のチャットのようにして学生と通信していました。
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このコラムでは、組み込みエンジニアが日々の開発で実際に遭遇する「小さなトラブルを」取り上げ、演習形式で解説します。
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