製造業のIoTスペシャリストを目指そうSeason2（12）

IoTとドローンの活用（3/3 ページ）

公開 2019年08月22日 10時01分

更新 2021年03月17日 15時53分

著者

IoT検定制度委員会

[TechFactory]

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解答と解説

正解は、3．です。

解説

　選択肢1．ドローンは、目視（直接肉眼）の範囲外での飛行が禁止されています。従って、正しい内容です。

　選択肢2．ドローンは、基本的に夜間の飛行は規制されています。従って、正しい内容です。

　選択肢3．ドローンは、海上でのドローンの飛行は全面的には禁止されていません。港則法・海上交通安全法上、問題が無ければ公海においてはドローンを飛行させることができます。従って、選択肢の中で最も当てはまらない内容です。ただし、船上から飛行させる場合、港（東京湾など）で飛行させる場合、領海から飛行させる場合については許可が必要です。

注）港則法、海上交通安全法の解釈は難解である場合が多いため、専門家の判断を仰いでください。また、海上のドローン飛行は、陸上と異なり、風や波などの影響で飛行の難易度が違うため、ドローンの性能の確認も含め、十分に注意してください。

　選択肢4．ドローンは、私有地の上空への飛行は規制があります。従って、正しい内容です。

　今回は、無人航空機であるドローンを飛行させる際に考慮しなければいけない関連の規制について出題しました。

　さて、今回の内容はいかがでしたでしょうか？　また次回、IoT関連の知識およびスキルアップに役立つ問題をお届けしたいと思います。お楽しみに！　（次回に続く）

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著者紹介：

高安篤史氏（たかやすあつし）

合同会社コンサランス代表
中小企業診断士、サートプロ IoT技術講師
『知識ゼロからのIoT入門』著者

早稲田大学理工学部工業経営学科（工場計画／生産管理専攻）卒業後、大手電機メーカーで20年以上にわたってストレージ製品などの組み込みソフトウェアの開発に携わり、プロジェクトマネジャー／ファームウェア開発部長を歴任する。自身の経験から「真に現場で活躍できる人材」の育成に大きなこだわりを持ち、その実践的な手法は各方面より高い評価を得ている。IoT（Internet of Things）のビジネスモデル構築に関するコンサルタントとしての実績やハイスキル人材の育成にも定評がある。2012年8月合同会社コンサランスを設立し、代表に就任。

中小企業診断士：神奈川県中小企業診断協会所属
情報処理技術者（プロジェクトマネジャー、応用情報、セキュリティマネジメント）
2011年IPA（独立行政法人情報処理推進機構）SEC journal No.25にて、論文「DFSS（Design for Six Sigma）による組込みソフトウェアの品質改善」発表
IoT検定制度委員会メンバー（委員会主査）
『知識ゼロからのIoT入門』（幻冬舎／2019年4月発売）著者