製造業のIoTスペシャリストを目指そうSeason2（12）

IoTとドローンの活用（1/3 ページ）

今回のコラムは、IoTに関連する項目として、今まで取り上げなかった「ドローン」についてです。ドローンは、遠隔操縦や自律式の無人航空機として理解されることが多いですが、その用途は多岐にわたり、無限の可能性を秘めているといってもよいと思います。また、その法的規制は複雑でもあり、日本では2015年12月10日施行の改正航空法で「無人航空機」が定義されました。

公開 2019年08月22日 10時01分

更新 2021年03月17日 15時53分

著者

IoT検定制度委員会

[TechFactory]

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ドローンの概要

　無人航空機（ドローン）は、前述の2015年12月10日施行の改正航空法の定義によれば、「航空の用に供することができる飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船その他政令で定める機器であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの」となっています。ただし、重量が200g未満のものは人および、物件の安全が損なわれる恐れがないものとして無人航空機の対象から除外されています。

　以前にIoTには、【1】モニタリング、【2】制御、【3】最適化、【4】自律の4段階があると説明しました。

　このIoTの視点から言うと、ドローンは【1】モニタリング（人が通常見えないところも見える）、【2】制御（遠隔での操作）、【3】取得した画像データなどから最適化が可能であり、効率性がさらに高まります。また、ドローン自身が【4】自律的な動作が可能なため、第4次産業革命におけるキーテクノロジーであると言えます。

　現在のドローンの活用例を上記のIoTの4段階で分類すると、下記になります。

【1】モニタリング

動画撮影：風景やイベントを空撮することで、今までにない迫力ある撮影ができます。最近は、水中でも動作可能なドローンも増えつつあります。また、チームスポーツのフォーメーション確認などにも使われています。
警備：敷地内の侵入や車のナンバープレートの確認など従来の監視カメラでは不十分だったことも可能になっています。
点検：遠隔地や高所などの屋根や建物を含め、人が実施すると時間がかかる場合や安全に問題がある場合を中心に活用されています。災害時の被災状況なども素早く確認できます。
救助：山での遭難救助や海難救助でも、どこに遭難した人がいるのかの捜索に活用が進んでいます。

【2】制御