DTC／3D Systems 3Dプリンター適合性診断プログラム

国内製造業のアフターマーケット領域での3Dプリンタ導入・活用を支援

デロイトトーマツコンサルティング（DTC）は、米3D Systemsの日本法人であるスリーディー・システムズ・ジャパンと、3Dプリンタを用いた経営改革領域における協業を発表した。その狙いとは？

公開 2016年12月15日 08時00分

更新 2017年12月08日 17時47分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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　デロイトトーマツコンサルティング（DTC）は2016年12月6日、米3D Systemsの日本法人であるスリーディー・システムズ・ジャパンと、「3Dプリンタを用いた経営改革」領域における協業を発表した。

　今回の協業で、両社はそれぞれの強みを組み合わせた共同ソリューションとして、製造業および物流業における3Dプリンタ導入を短期的に実現する「3Dプリンター適合性診断プログラム」を開発。同ソリューションを提供することで、日系企業の指数関数的な成長を支援するという。

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収益性の高いアフターマーケット領域での3Dプリンタ活用

　日本における3Dプリンタの活用範囲は、現状、設計・開発領域が中心で、量産品やアフターマーケットパーツなどの本格的な製造にまで至っていない。対して、欧米の先進企業では収益性の高いアフターマーケットパーツにおいて3Dプリンタを活用しており、マスカスタマイゼーションの実現に向けて着実に先行する立場を築いている。今後、日本と欧米との差が広がることが懸念されるため、日本の製造業および物流業においても、アフターマーケット領域での3Dプリンタ活用の検討を進めていく必要がある。しかし、アフターマーケット領域での3Dプリンタ導入の実現には、造形や素材に関する技術や知識だけでなく、オペレーションやビジネスモデルの変革が求められるため、導入検討の障壁になることが考えられる。

　こうした背景・課題を踏まえ、今回、両社は協業を発表。素材や造形などの3Dプリンティング技術の高い専門性を保持するスリーディー・システムズ・ジャパンと、製造業の業務改革に関する豊富なコンサルティング実績を誇るDTCが協力することで、製造業および物流業における3Dプリンタ導入・活用、早期の変革実現を支援するという。

「3Dプリンター適合性診断プログラム」が実運用立ち上げを支援

　両社の共同ソリューションである3Dプリンター適合性診断プログラムは、同日から提供を開始。同プログラムでは、オペレーション変革、ビジネスモデル変革の起爆剤として期待される3Dプリンタを、保守／アフターマーケット領域で導入する場合の技術・オペレーション面での適合性を評価し、適合の可能性がある商品・部品について実証検証を通じた迅速な実運用立ち上げを支援する。さらに、3Dプリンタがもたらす金型レス化や供給リードタイム削減といった導入効果の試算を行い、アジャイル型アプローチで迅速に立ち上げを行うことにより、ビジネスを加速させるとしている。

　なお、同ソリューションの提供は、日本企業が自ら新たな市場を創出し、指数関数的な成長を実現するためにDTCが同年10月に立ち上げた社内カンパニー「デロイトエクスポネンシャル」が行う。