Gfkジャパン調査
ドライバー1万人に聞いた「完全自動運転」の必要性
自動運転についての話題が日々報じられているが、実際に今現在、車を運転しているドライバーはその「必要性」を感じているのだろうか？Gfkジャパン調べ。
自動運転システムに関する話題は途切れることなく報じられている。それは新車に搭載される先進自動運転支援システム（ADAS）や完全自動運転を実現する最先端技術といった技術面の話題から、自動車ならび自動車技術メーカーの動向、関連する法整備の世界状況までさまざまな側面から報じられている。
ただこれら議論や報道は「安全で快適なクルマへの需要は高い」という供給側の考えに沿ったものであり、「ドライバーがどのような先進機能をクルマに求めるのか」という議論はあまり起こっていないようにもみえる。
ドライバーは完全自動運転を求めているのか？
Gfkジャパンが全国1万人以上のドライバーを対象に、自動運転やコネクティッドカーの必要性を尋ねた調査では、運転操作に消極的な層であるほど完全自動運転システムへの不安感が依然として大きいことが明らかになった。
米国運輸省 国家道路交通安全局（NHTSA）では自動運転をレベル0～4の5段階に分類しており、多くの新車が安全機能として搭載しつつある横滑り防止や自動ブレーキなどは「レベル1」、ステアリング操作や加減速などといった複数の運転動作を組み合わせて支援するものを「レベル2」、緊急時を除いて運転動作の全てを自動車側で行うものを「レベル3」、運転に対して人間が全く関与せず行き先を指示するだけの完全自動運転は「レベル4」とする。
| レベル0 | 運転支援なし（どのような運転操作の場面でもドライバーに対して運転支援を行うシステムを搭載していない） |
|---|---|
| 操作の主体＝人間 | |
| 監視の主体＝人間 | |
| レベル1 | 1種類の運転操作を支援するシステム（横滑り防止装置、自動ブレーキなど）を搭載 |
| 操作の主体＝人間とシステム | |
| 監視の主体は人間 | |
| レベル2 | 2種類以上の運転操作を支援する高度なシステム（車線維持＝ステアリング操作とオートクルーズコントロール＝加減速を1つのシステムで同時実現）を搭載 |
| 操作の主体＝システム | |
| 監視の主体＝人間 | |
| レベル3 | 条件付き自動運転システム（駐車場内や高速道路内など限定された交通条件で可能な自動運転） |
| 操作と監視の主体＝システム | |
| 緊急時などはシステムの要請に応じてドライバーが運転する | |
| レベル4 | 完全自動運転システム（乗員が行き先を決めるだけで、運転操作を全く行う必要のない自動運転） |
| 操作と監視の主体＝システム | |
| ドライバーがシステムの要請に応じられない場合はシステムが対処する | |
| 表 米国運輸省の国家道路交通安全局（NHTSA）が定義した自動運転システムの自動化レベル | |
自動運転レベル定義ごとの必要度合い（出展：Gfkジャパン）
具体的には自動ブレーキや自動レーンチェンジなどという形で、車両への実装が進みつつあるレベル1およびレベル2については70％以上が「必要」と回答したのに対し、自動運転については必要とした回答はレベル3で59％、レベル4では38％まで低下している。
自動運転技術の必要性と年齢の相関性に注目すると、レベル1～3については60代以上からは必要性を訴える声が高いものの（レベル1と2は80％、レベル3は67％が「必要」と回答）、完全自動運転のレベル4については年齢の影響なく「必要」という回答は40％弱にとどまっている。
現時点の調査結果だけを見れば、完全自動運転の市場ニーズは高くないという結論を出すこともできるが、年齢を問わず「運転が好きではない」と回答したグループは、完全自動運転について52％が「必要」と回答しており、業務や生活のために自動車を運転する必要に迫られている層からは歓迎される可能性があるといえる。ちなみに「運転が好き」と回答したグループでも33％が「完全自動運転は必要」と回答している。
なお自動車が常にネットワークに接続されている「コネクティッドカー」について、具体的にどのような機能が欲しいかという設問については、「緊急通報システム」「リアルタイムで最適なルートを分析するカーナビゲーション」「盗難車両追跡システム」「（事故を防止する）車両周辺の異物検索機能」「最適なルート・運転情報の提供により、燃費を改善する機能」などが挙げられた。
求める機能については世代差があり、50代では「緊急通報システム」、40代では「リアルタイムで最適なルートを分析するカーナビゲーション」、30代では「盗難車両追跡システム」がそれぞれ求める機能のトップになっている。
この調査「コネクテッドカー（近未来の自動車）に関する調査」は、2016年11月14～27日の間、インターネット調査によって行われた。調査対象は自動車を保有する1万2745人。
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市場動向（自動車）
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