IDC Japanは2018年9月12日、国内IoT(モノのインターネット)市場のテクノロジー別支出額予測を発表した。全体の市場規模は、2017年の支出額5兆8160億円に対して、今後、年間平均15.0%で成長し、2022年には支出額11兆7010億円に達する見込みだ。
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ジャンル別に見ると、「ソフトウェア」「サービス」分野は支出割合が継続的に増加し、2022年には両ジャンルの合計は61.1%にまで達するという。一方、「ハードウェア」「コネクティビティ」分野は、IoT製品やサービスのコモディティ化に伴うユニット単価の下落により、支出額割合は徐々に低下する見込みだ。
最も成長が見込まれるソフトウェア分野では、製造業におけるIoT利用環境のクラウド化が進むことや、新たにIoTプラットフォームを導入するケースの増加が主な成長要因となる。また、ホームオートメーションやスマート家電など、スマートホームの需要増が見込まれ、ソフトウェアへの支出が高まることが予想される。
ソフトウェア分野の支出拡大に伴って、サービス分野でも高い成長率が期待される。公共交通や情報システム、公共安全システムにおける付加価値を創出するため、IoTシステムの導入および運用サービスへの支出が増大すると予測する。さらに、スマートグリッドにおける電力利用量の予測分析や電力供給の最適化サービスなどへの支出も今後拡大が見込まれる。
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