通信事業者58社に聞く、「5G」動向調査レポート：特選ブックレットガイド
TIAは世界中の通信事業者58社を対象に、5G（第5世代移動通信）について調査を実施。その結果をお届けします。
世界のエレクトロニクス技術の最新動向を発信する「EE Times Japan」で掲載された主要人気連載／特集記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集してお届けする「エンジニア電子ブックレット」。今回は、『通信事業者58社に聞く、5G動向調査レポート「けん引役はIoT」』をご紹介します！
5Gの商用化は2022年以降、けん引役はIoTに
Telecommunications Industry Association（TIA）は、世界中の通信事業者58社を対象に、5G（第5世代移動通信）について調査を実施。その結果から、多くの通信事業者が、5Gでは「完全な商用化は2022年以降」「けん引役はIoT」「開発と導入ではアジアがリード」と考えていることが明らかになりました。
TIAの調査を通じて、5Gにおいては、用途とビジネスモデルの確立が重要であることが分かりました。回答者の76％はブロードバンドの高性能化が5Gを後押しすると回答した他、74％が主なけん引役としてモノのインターネット（Internet of Things）を挙げました。タッチインターネットや仮想現実といった、より具体的な使用事例は「それなりに見込まれているようだが、（IoTなどに比べると）全体的に期待値は低かった」としています。
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本電子ブックレットは、EE Times Japanで掲載された特集記事「5Gの商用化は2022年以降、けん引役はIoTに」（掲載日：2015年8月10日）を基に制作しています。
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