このアンケート結果では、過去3年間に実際にサイバーセキュリティ上のトラブルを経験した従業員は全体の約10.5％、その半数弱はウイルスやランサムウェアによる被害であるとのこと。そしてそれを社外に公表、公開したと回答したのは、サイバーセキュリティ上のトラブルが発生した105人のうち41％にとどまり、報告されていないトラブルが相当数あることが分かります。その他にも多くの示唆に富むアンケート結果ですので、ぜひ皆さまも一通り目を通すことをお勧めします。

　サイバーセキュリティ上のトラブルは多くの場合、具体的には「メールに書かれたリンクをクリックした」「添付ファイルを開いてしまった」というのがもとになるのではないかと思いますが、そういった行動をミスであると認識できればまだよい方で、続けて公開されているアンケート結果では、サイバーセキュリティ上の事故やトラブルを会社、上司に報告して“いない”とした割合が赤裸々に公開されています。

図2　過去3年間で従業員個人として経験したサイバーセキュリティ上の事故やトラブル

　さて、問題はこれらをどう受け取るかでしょう。トラブルを外部に公表したのが41％というのは意外と多いと思うか、それともけしからんと思うかは分かれると思います。トラブルは隠してしまいたくなる気持ちも分かります。しかし、隠したことによりさらなるトラブルが舞い込んでくる可能性も高く、誰かがどこかでトラブルをトラブルと認め、連鎖を止めることが必要になるはずです。ひとまず、今回の結果を参考にしつつ、社内にてどんなトラブルが発生したら、誰に報告するのかというルートの整備と、ミスをした人を責めないという風土を醸成するなどが必要になるはずです。

　ウイルスに感染した、間違ってメールをCCで送信してしまった、フィッシングに引っかかってしまったといったことは、それぞれ単体で見ればさほど大きなトラブルではないとも捉えられるでしょう。しかし、それが後につながる大きな攻撃の第一歩である可能性も否定できません。ミスやトラブルは早いうちにつかみ、早めの対処を行うのが一番よいのは、いつもの仕事でも、サイバーセキュリティ対策でも同様です。