IDC Japan 国内モバイルデバイス出荷台数

2016年はどうなる？国内モバイルデバイス市場を予測

IDC Japanは、国内モバイルデバイス市場における2015年の出荷台数実績および2016～2020年の予測を発表した。

公開 2016年04月05日 12時00分

更新 2017年12月11日 15時18分

著者

八木沢篤

[TechFactory]

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　IT専門調査会社のIDC Japanは2016年3月22日、国内モバイルデバイス市場（※）における2015年の出荷台数実績および2016～2020年の予測を発表した。

※モバイルデバイス市場には、スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、データコミュニケーション（データ通信カードなど）市場が含まれる。

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国内モバイルデバイス出荷台数は？

　2015年の国内モバイルデバイス出荷台数の実績値は、前年比8.1％減の4792万台。そのうちスマートフォン市場は従来型携帯電話機からの移行が進み、前年比3.6％増のプラス成長となった（関連記事：iPhoneショックが大きく影響した2015年国内スマホ市場）。タブレット市場においては、通信事業者向けの出荷やB2B2Cなどの案件により、前年比1.5％増となった。

　一方、PC市場は2014年の「Windows XP」サポート終了に伴う特需反動の継続および円安に伴う平均価格上昇の影響により、買い替えサイクルが長期化。その結果、前年比31.4％減の大幅なマイナス成長となった。このPC出荷台数の大幅な減少が大きく影響し、国内モバイルデバイス市場は前年比8.1％減のマイナス成長になってしまった。

国内モバイルデバイス市場出荷台数予測：2015～2020年　※出典：IDC Japan

2016年、スマホ市場もついにマイナス成長へ

　2016年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比8.2％減の4401万台と予測。これまでスマートフォン市場は従来型携帯電話機からの買い替えや、通信事業者によるキャンペーンにより前年比プラス成長を遂げてきた。しかし、2016年は総務省の要請により「スマートフォンの実質0円販売」が廃止になり、スマートフォンの出荷が減少する可能性が高いとみられる。この影響を考慮すると、2016年のスマートフォン市場は前年比4.7％減の2620万台になる見込みだという。

　またタブレット市場は学校関連を中心にビジネス市場での導入が進むものと考えられるが、家庭市場ではキラーアプリケーションのない状態が続き、かつ大型スマートフォンとの競合もあり、タブレット市場全体として2016年は前年比17.3％減の687万台になると予測している。

　PC市場に関しては、PC買い替えサイクルの長期化が進むものと考えられ、特に家庭市場においては2015年同様にPC購買を促進する要素が少ない状態が続くとみられる。また、過剰な流通在庫が短期的に解消せず、ベンダーの生産／出荷調整が続くと考えられている。こうした要因により、2016年のPC市場は前年比8.5％減の965万台と、1000万台を切る出荷台数が予測されている。

　一方、タブレット市場はキーボード着脱が可能で、ポータブルPCに使い勝手が近い2in1型のデタッチャブルデバイスがPCベンダーを中心に出荷された。この傾向は2016年以降も継続し、Windowsに加え、アップルの「iPad Pro」やAndroidベースの製品が増加するものと考えられる。2015年のPCとデタッチャブルデバイスを合算した出荷台数はおよそ1180万台であったが、2016年は1130万台になると予測。PCの出荷減少は、デタッチャブルデバイスによって補足されるだろうとしている。

　今回の内容を踏まえIDC Japanは、「2015年の国内モバイルデバイス市場は、PCの買い替えサイクルの長期化が大きく影響し、マイナス成長となった。2016年はこれに加えて、スマートフォンやタブレット端末の買い替えサイクルの長期化によって、市場はマイナス成長が続くとみている。しかし、2018年以降は従来型携帯電話のチップ生産終了に伴うスマートフォンへの移行や、特定用途向けタブレット端末、2020年の『Windows 7』サポート終了に向けたPC買い替え需要によって、市場は拡大していくと予測している」と述べている。