ホームネットワークに潜む脅威

作り手側も無視できない、家電のIoTセキュリティ

テレビがコンピュータウイルスに感染する――。組み込み機器であるテレビであっても、ネットワーク機能を持つ以上、セキュリティは不可欠な要素になっている。その実装に際しての注意点とは。

公開 2016年11月16日 09時00分

更新 2018年09月05日 19時18分

著者

渡邊宏

[TechFactory]

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　IoT（モノのインターネット）の利便性が盛んに取り上げられており、その範囲は業種業界や対象製品を問わずに拡大している。しかし、その一方で、利用範囲が広がるにつれて脅威も増している。

　最近でもDDoS攻撃の踏み台としてネットワークカメラが利用された事件が明らかになった他、コネクティッドカーの意図しない遠隔操作を可能とする実験も既に複数行われている。そして、一般家庭向けのスマート家電もその対象として狙われており、ネット接続可能なスマートテレビがランサムウェア（画面ロックやファイル暗号化を勝手に行い、その解除に金銭を要求するウイルス）に感染した事例も報告されている。

　トレンドマイクロが「IoT時代のホームネットワークに潜む脅威解説セミナー」と題して開催したセミナーでは、「スマートテレビのランサムウェア感染」というショッキングなデモが行われ、組み込み機器であるテレビであっても、ネットワーク機能を持つ以上、セキュリティが不可欠であることが白日の下にさらされた。

ランサムウェアに感染してしまったスマートテレビ

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　これまで個人レベルでのセキュリティ対策としては、PCへの対策ソフト導入が王道といえる手法だった。しかし、ブロードバンド普及率が高まり家庭内でもネットワークが構築されるようになった今、テレビやプリンタ、NASなどもネットワークに接続されて利用されている。そこで狙われているのが家庭とインターネットの間に入るルーターだ。

　ルーターのDNS機能を改変して意図しないサイトへ接続してしまう不正プログラムやルーター管理コンソールへの攻撃など手法はさまざまだが、ルーターを不正操作されてしまうと、スマートテレビやネットワークカメラなどの端末もインターネットにつながっている以上、外部からの攻撃にさらされてしまう。

　トレンドマイクロが実現したデモもルーターの脆弱性を利用してインターネット接続設定（DNS設定）を変更、スマートテレビがファームウェアの更新プログラムを取得する際の接続先を偽サイトにすることで、スマートテレビをランサムウェアに感染させるというものだった。眼前で行われたデモで攻撃に要した時間はわずか数十秒であり、タイマーで実行すれば実行犯の特定も難しいだろうと感じさせた。

　ホームネットワークのセキュリティとしてトレンドマイクロでは、「ルーターのセキュリティ機能活用」「スマート家電のセキュリティ機能チェック」「家庭内で利用するデバイスがどんな情報を集め、どのように利用しているかの理解」を推奨している。これは利用者側の視点からすれば有効な対策であるが、機器の製造者側としてはどのような点に留意すべきだろうか。

製造側が気を付けるべき「IoTのセキュリティ」

　同社は組み込み機器を含むIoTデバイス開発者に向け、セキュリティのリスクと対策を解説した「IoTセキュリティガイドライン ‐デバイスライフサイクルの概要‐」を公開しており、その中では「クラウド」「ネットワーク」「デバイス」の3層構造保護を検討すべきだと訴えている。

　デバイスについては、単体の動作ではなく、IoTの一部として動作する際の「サイクル」に注目すべきとしており、起動段階ならばセキュアブート、初期化段階ならば鍵および証明書の保護、運用段階ならば監視やAAA（認証／認可／アカウンティング）保護、アップデート段階ならばセキュアなファームウェアOTAなど、それぞれの段階にて設計段階での対策が必要だとしている。

　IoTデバイスとしての組み込み機器に対して、このような多層的、段階的なセキュリティ対策を施すという発想は珍しいものではない。製品設計の段階でセキュリティを意識した設計であることを指向する、「セキュリティ・バイ・デザイン」の必要性は組み込み機器にも求められており、OSベンダーのミラクル・リナックスも「Security Days」の講演にて「単発的な施策での対処は難しく、多層的な施策が必要だ」と主張している（関連記事：IoTデバイスは「多動開省」、組み込みLinuxベンダーが考えるセキュリティ対策）。

　デバイスが単体で動作するのであれば、単体防御を念頭に施策を検討すれば良いが、IoTという1つのシステムとして動作するように意図されているならば、単体の防御よりもシステム全体を守るという発想で対処する方が良い結果が得られるであろうことは容易に想像できる。それにデバイスによっては非情に限られたリソースで運用されるため、単体防御が難しいケースも想定できる。

　IoTの本格化を迎え、デバイスを製造する製造業であっても「どのように使われるものか」を想定しての対策が求められる時代がやってきているのだ。

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