日立Astemoが取り組む「SDV」の実現を支える“コミュニティー”とは：車載ソフトウェア

「SDV」という言葉が自動車業界で注目を集めている。ソフトウェアによって販売後も自動車の価値を高めるという一般的な定義は定着しているものの、実現に向けてどのような課題があるのか。

[PR／TechFactory]

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　「SDV（Software Defined Vehicle）」という言葉が自動車業界で定着してきた。日本語に置き換えれば「ソフトウェア定義自動車」となり、一般的にはソフトウェアが自動車の性能や機能を決定づけることを指す。製品開発だけでなく販売後に車両の価値を維持／向上させる上でもソフトウェアが果たす役割が増しているため、注目されている言葉だ。

　販売後に車両の価値を高めるソフトウェアアップデートを実施するには、E／E（電気電子）アーキテクチャの変革、ソフトウェアとハードウェアの分離、ソフトウェアを自由にアップデートするためのクラウドネイティブな開発などさまざまな要素が不可欠となる。

　現在、E／Eアーキテクチャは機能ごとにECU（電子制御ユニット）が散らばっていた状態から、機能ごとにまとめたドメインECUを主体にしたものになろうとしている。今後はアクチュエーター向けのシンプルなECUと、ネットワークのハブなど高機能化したゾーンECUに進化していく。このとき、複数のゾーンECUを束ねる高性能なセントラルECUがクラウドと連携する。さらに将来的には、クラウドからセントラルECUへの一方通行でなく、セントラルECUのアプリケーションをクラウドにオフロードすることも考えられているという。

　これに伴い、ソフトウェアとハードウェアが一体となっていた開発も変わる。これまで自動車のソフトウェアはECUのハードウェアに合わせて開発されてきた。コストなどの理由でハードウェアの処理性能には余裕がなく、大幅なアップデートは難しかった。今後は上述したE／Eアーキテクチャに合わせてハードウェアが進化し、ソフトウェアも特定のハードウェアありきで作る必要がなくなる。スマートフォンのOS（基本ソフト）のように、あるソフトウェアに対応したECUであれば同じように機能を利用できるようになっていくだろう。

　ECUやそのソフトウェアはこれまで自動車メーカーとサプライヤーが手掛けてきた領域だ。自動車業界には、クラウドに車両のデータを集めて情報サービスなどに生かした企業もある。ただ、スマートフォンのように購入後もソフトウェアで自動車の価値を向上させるとなると大手企業でも一社単独では難しい領域に突入し、他社との協力が不可欠だ。

　このような状況で、日本の大手サプライヤーである日立AstemoはどのようにSDVに取り組むのか。