地域に密着した総合建設業の成功例に学ぶ、社員意識も変えるチャットツール活用：2024年問題に効く業務効率化

建設業界では、現場とのやりとりを間違いなくスムーズに共有できる体制が業務効率化には欠かせない。チャットツールの導入によって情報伝達の問題を解消した地域密着型の総合建設業社の活用術に迫る。

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　深刻な働き手不足、職人の高齢化、3Kとやゆされる過酷な労働環境に加え、2024年4月からは時間外労働の上限規制が課される建設業界。

　こうした課題を解決するため、国土交通省が旗振り役となって業務効率化や生産性向上を目的としたさまざまな取り組みが進められている。ドローン測量やICT建機を採り入れたi-Construction、BIM／CIMによる建設生産プロセスの変革と並んで、現場での情報共有の要となるコミュニケーションツールの積極活用もその一つだ。

　設計、施工、維持管理で多様な職能が関わる建設現場では、コミュニケーションが円滑でなければ成果物となる建築物や構造物の施工品質だけでなく、現場作業の安全安心の低下にも直結する。現場とそれをバックアップする本社や事務所とのコミュニケーションに支障があると業務の非効率を招きかねない。

　果たして、コミュニケーションツールをどのように活用すれば業務効率化につながり、その先の生産性向上を達成できるのか。静岡県静岡市に本社を置く地域に密着した総合建設業社の成功例を基に、その可能性を探る。

定期連絡だけではない、可能性を秘めるチャットツールの魅力