半導体不足というニューノーマル、製品開発はいかにあるべきか：製品開発手法

2020年後半から続く半導体不足によって、さまざまな製造業の製品の開発や出荷に大きな影響が出始めている。しかし、半導体不足の解消時期は2024〜2025年ごろとも言われており、しばらくは半導体不足を前提に製品開発を進めなければならない。このような状況下において、製品開発はどのようにして進めるべきなのだろうか。

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　昨今の半導体全般の供給不足は読者の皆さまもご存じの通りであろう。最近では、MCUやMPUの納期が1年を超えるなどという、ほんの1〜2年前では信じられないような状況が半ば常態化しつつある。それどころか、評価用のサンプルですら納期が半年という状況になっている。

　結果として、それらの半導体を搭載する製品の出荷遅延や生産量削減が起こっており、さらには発売中止に追い込まれたケースも存在する。そして残念ながら、現時点ではこの半導体不足がいつ解消されるのか、見通しは不明瞭だ。長期的に言えば、主要な半導体メーカーやファウンドリーは生産量の大幅増加に向けて設備投資や新工場建設をスタートしており、2024〜2025年のタイミングには供給量はかなり増えてくるだろう。しかし、逆に言えばそのころまでは供給が大幅に増えるめどが立っていないということになる。

　つまり今後は「供給量が乏しい」「今利用している製品が今後も供給され続けるとは限らない」といったことを前提に、製品開発を行うプロセスや環境を構築していく必要があるわけだ。従来は、まず使う半導体や部品を決定してから、数年かけてソフトウェアの開発と検証、確認を行うというのが一般的だった。しかし、半導体や部品の安定的な供給が約束されていない以上、それらの使用を前提にした開発手法では、今後の厳しい半導体不足を乗り切れない可能性が高い。それでは、どのようにすれば対処できるのだろうか。